Google商品リスト広告(PLA)、Googleショッピング、Google動的リマーケティング広告は今、リスティング広告やSEOに頼りがちな従来型の集客施策から脱却を図る上で、要注目の広告メニューです。これらの広告掲載に必要なのが、グーグルが提供する商品データ管理ツール「Google Merchant Center(Google マーチャントセンター)」。Google マーチャントセンターでは仕様変更が頻繁に発生しますが、今回は2015年9月15日までに対応しなければならない変更点が発表されました

仕様変更にきちんと対応しなければ、Google商品リスト広告に商品情報がうまく掲載されないなど、機会損失が発生してしまう恐れがあります。そこで、貴社の商品リスト広告が不掲載にならないために必要な対策についてポイントを絞って解説します。

仕様変更の概要

2015年6月8日に発表された、2015年下半期のGoogle マーチャントセンターに関する仕様変更は、大きく下記の2つに分類されます。

  • Google ショッピングの商品フィード仕様
  • Google ショッピングの商品分類

また、日本が対象に含まれる変更としては、商品フィード仕様について4点商品分類について4点がそれぞれ発表されています。

これらの仕様変更の実施開始日は2015年9月15日から。例外的に、送料に関する変更のみ2016年2月1日の実施となりますのでご注意ください。

また、商品分類の変更に関してはあくまでも推奨であり、必須ではありません。しかし、これまでの経緯を見ると、いずれ必須対応となることが予想されますので、早いうちから対応することをお勧めいたします

仕様変更をまとめるとこのようになります。

「Google マーチャントセンター仕様変更」のポイント①

なかでも特に重要なのは、商品フィード仕様に関する#1~#4です。

ちなみに今回の変更内容は、日本でも対応が必要なものが含まれていることもあり、翌日の6月9日には日本語版の記事も公開されています。

これまで幾度とあったGoogleマーチャントセンターの仕様変更は、基本的にデータ品質の向上、ひいては広告効果の改善につながるもの。今回もしっかりとポイントを押えて対応してください。

以下で、各項目について確認が必要な対象者と、ポイントについて解説していきます。

#1 ID属性とGTIN(国際取引商品番号)に関する指針の厳格化

◆ID属性に関する登録ルールの厳密化について

  • 対象者:全員

フィード内で各商品を識別するために固有のIDをしていた「ID」属性ですが、今回の変更で「末尾の空白文字や制御文字が使用不可」といった形で、登録ルールが厳密化されています。

「Google マーチャントセンター仕様変更」のポイント②

詳細は下記のURLの「重要」項目以下をご確認ください。こうした制御文字などが含まれていないことを再度確認する必要があります。
https://support.google.com/merchants/answer/188494#id

◆GTIN(国際取引商品番号)に関する指針の厳格化

  • 対象者:下記を満たす商品アイテムを取り扱っている場合、 'gtin' [gtin] 属性と 'ブランド' [brand] 属性の指定が必須になります。
    ・ブランド属性に、下記のリスト内のブランドを指定している→ https://support.google.com/merchants/answer/6239390
    ・そのアイテムの状態が、'新品' [new] である

これまでも、可能な限り「国際取引商品番号(GTIN)」「製品番号(MPN)」「ブランド」の3種類のうち、2つ以上指定するよう推奨されていましたが、今回の変更でGTINの指定が必須となり、条件が厳しくなっています。

上記の通り、特定のブランドを新品で取り扱っている場合は、「ブランド」と「GTIN」の指定が必須になります。リストを確認しながら対応を進めてください。

上記の対象に当てはまらない場合を含め、まとめると以下のようになります。

「Google マーチャントセンター仕様変更」のポイント③

また、このリスト内のブランドは、今後もどんどん追加される見込みです。今は大丈夫という場合でも、更新には目を光らせる必要がありますね。

現在でも、IDが存在するにもかかわらず一意の固有商品IDを指定していない場合、Googleショッピングから商品アイテムが削除されるリスクがあります。将来的には、国際取引商品番号(GTIN)があるすべての商品で 'gtin' [gtin] は必須属性となる予定です。

いざその時になって焦らなくて済むように、しっかりとこの機会に見直してみましょう。

#2 Google商品カテゴリIDの導入

  • 対象者:全員

ユーザー観点からは目的の商品を見つけやすいように、広告運用の観点からはカテゴリ別の単価設定を正確に行うために指定していた、「Google商品カテゴリ」属性に関する変更です。

これまでのGoogle商品カテゴリ属性は、テキストのフルパスで指定する必要がありましたが、今回の変更で、IDが利用できるようになりました。

Google商品カテゴリIDを利用することで、より確実にGoogle商品カテゴリを指定することができるようになります。これまでたびたび承認エラーで悩まされていた担当者も、これですっきりするのではないでしょうか。

「Google マーチャントセンター仕様変更」のポイント④

ちなみに、この導入されたGoogle商品カテゴリIDは、Googleショッピングでも利用することができます

#3 ファッション関連属性と商品バリエーション属性を、詳細な商品属性と商品アイテムグループセクションへ統合

  • 対象者:
    ・ファッション関連商品を取り扱っている場合
    ・バリエーションのある商品を取り扱っている場合 ※異なる色、柄、サイズがあるTシャツなど

これまで、いろいろと存在していたファッション関連の属性と、商品バリエーションに関する属性が、今回の変更で、「詳細な商品属性と商品アイテムグループ」というセクションにまとめられました

商品特性をより詳細に、正確に記載できるようになり、ユーザーが販売者の商品を見つけやすくなるという利点があります。

該当するのにもかかわらず、'商品グループid' [item group id] 属性を使用して商品バリエーションをグループ化していない場合、商品アイテムが不承認となることがありますので、必ず見直すようにしましょう。

また、日本では、取扱い商材によって必須な属性がありますので、この機会に再度ご確認ください。

「Google マーチャントセンター仕様変更」のポイント⑤

その他、「詳細な商品属性と商品アイテムグループ」についての属性は、ヘルプで表にまとめられています。必須指定されていない属性についても、指定することが検索結果への表示などにつながるなど、効果アップが期待されますので、可能な限り埋めるようにしましょう

下記のGoogle Merchant Centerヘルプにも詳細の記載がありますので、ご参考ください。

#4 送料を含む合計金額を表示可能に

  • 対象者:全員
  • 対応猶予期間:2016年2月1日まで

これまで、オプション扱いとなっていた送料の属性ですが、今回の仕様変更で必須となります。これにより、ユーザーに送料込みの合計金額を表示できるようになりました。

2016年2月1日以降、各商品アイテムにおいて、送料価格が提供されない場合は、Googleショッピングの検索結果や商品リスト広告に商品アイテムが表示されなくなりますので注意が必要です

ちなみに送料の指定方法ですが、商品アイテムに「送料」属性を指定することで、個別に設定することもできますが、アカウント単位でも設定可能です。アカウント単位の場合は下記の中から設定します。

「Google マーチャントセンター仕様変更」のポイント⑥

※商品フィードのアイテム単位で送料を設定している場合は、アイテム単位の送料が優先され、アカウント単位の設定が無効になります。

詳細は下記のGoogle Merchant Centerヘルプもご参考ください。

#6~8 商品分類に関する変更

詳細は割愛しますが、いくつかのカテゴリに変更が発生しています。下記の表を参考に、対象商品の取り扱いがある場合は、適切なカテゴリを再度検討してください。

あくまでも「推奨」という扱いではありますが、正確な情報を提供することで、検索結果に表示されやすくなるなどの効果が期待できるため、合わせて対応しましょう。

「Google マーチャントセンター仕様変更」のポイント⑦

下記のGoogle Merchant Center ヘルプも合わせてご参考ください。

▼まとめ

今回の仕様変更の大半は2015年9月15日までに対応が必要とされています。また、推奨となっているものも、よりユーザーに商品を見つけてもらいやすくするために、可能な限り対応しておくべきだと考えます。

特に重要となるポイントをまとめます。

  1. 新品の特定ブランド商材を取り扱いがある場合、GTIN属性とブランド属性の指定が必須になる
  2. 商品カテゴリIDが利用可能になり、カテゴリをフルパスではなくIDで指定できるようになる
  3. バリエーションのあるファッション系商材の属性の指定方法が変更されている
  4. 送料属性の指定が「必須」になったので、送料テーブル等を確認する
  5. 商品分類の変更は「推奨」だが合わせて見直すことで、効果向上が期待できる

今回の仕様変更で、広告の不承認やアカウント停止が発生する前に、今一度確認してみてください。

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谷垣 進也

株式会社フィードフォース

谷垣 進也(たにがき・しんや)

知財系ベンチャー企業にて事業企画・マーケティングに従事後、MAベンダーでのマーケティングコンサルタントを経て、2015年より現職。フィードフォースでは主にデータフィード最適化サービス「DF PLUS」のマーケティングおよび広報を担当。

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