「Yahoo!ショッピング Best Store Awards 2025」大賞はMTG。「値引きなし貫きクリエイティブ重視」「モールごとのプロ人材育成の特化型組織」

LINEヤフーは3月6日、「Yahoo!ショッピング」に出店している全店舗のなかから優れた店舗を表彰する「Best Store Awards 2025（ベストストアアワード）」を発表した。健康器具ブランド「SIXPAD（シックスパッド）」や美容器具ブランド「ReFa（リファ）」などを展開するMTGが大賞を受賞した。

「Yahoo!ショッピング」取扱高は前年比8%増に

「Best Store Awards」は、「Yahoo!ショッピング」に出店する全店舗を対象に、2025年1月～12月の取扱高や顧客評価などの観点から総合的に評価し、ベストストアを選出するアワード。毎年3月に実施している。

LINEヤフーは2025年、期間限定の「PayPay」ポイントを起点とした施策を強化。6月からは「爆買WEEK」を開始し、毎月の大型販促を定常化することで、ユーザーの購買タイミングを継続的に創出したという。また、ポイント消化と親和性の高いタイムセール商品を中心に訴求を強化し、話題性とお得感の両面から売り場への集客と購買を後押しした。11月からは利用実績に応じて特典が拡充されるユーザー向け会員ランク制度「ヤフショランク」を導入し、継続利用の動機付けを強めた。

そのほか、売り場改善やストア機能の改善、レビュー施策の強化に加え、模倣品・偽造品対策の強化、配送情報の透明性向上など、安全・安心への取り組みも進めた。こうした取り組みの結果、2025年の「Yahoo!ショッピング」の取扱高は前年比8%増えたという（2025年1月～12月と2024年1月～12月の比較）。

「Best Store Awards」は全141店舗と3自治体を選出

「Best Store Awards 2025」では「ふるさと納税賞」を新設。「グループ総合賞」（全9部門／各3店舗）、「部門賞」（全40部門／各3店舗）、「新人賞」「LINE公式アカウント賞」などの特別賞（全9部門・各1～3店舗）を含め、全141店舗と3自治体を選出した（重複受賞の店舗は1店舗としてカウント）。

Yahoo!ショッピング大賞

• MTG Yahoo!ショッピング店

「Yahoo!ショッピング」グループ総合賞1位

• ファッショングループ総合賞：ギャレリア Bag&Luggage
• 食品グループ総合賞：越前かに職人 甲羅組
• 家電・スマホグループ総合賞：コジマYahoo!店
• 生活グループ総合賞：チャーム charm ヤフー店
• DIY・インテリアグループ総合賞：タンスのゲン Design the Future
• ビューティー・ヘルスケアグループ総合賞：FANCL公式ショップ Yahoo!店
• スポーツ・レジャーグループ総合賞：SuperSportsXEBIO Yahoo!店
• 車・自転車・オートバイグループ総合賞：AUTOWAY（オートウェイ）
• 趣味グループ総合賞：bookfanプレミアム

大賞はMTG、「値引きなし」貫きクリエイティブ重視の訴求

大賞を受賞したMTGはドライヤーやシャワーヘッドといった「ReFa」の主力商品に加え、新商品の積極的な情報発信、プラットフォーム側との密な連携を重ねたことが受賞につながった。

ECモールではセール時の値引きによって売り上げを伸ばす企業が多いなか、MTGは会社全体の方針として「基本的に値引きなどのオファーは行わない」というスタンスを徹底。値引きをしない前提で、「見せ方」やモール内のクリエイティブ、広告運用の方法を分析し、取り組んだ1年だったとしている。

具体的には、商品ページの画像1点ごとの作り込みに加え、モール内でどのように回遊させるかといった動線設計など、各カテゴリー担当がこだわって改善を進めてきたという。

「ギフト」で循環するファン作り

定価販売を続けながら新規顧客を獲得している背景には、全社的な「ファン作り」への取り組みがある。「ReFa」のファン、MTG自体のファンを生み出す動きが全社的にあるという。一度自分用に購入した顧客が「次は誰かに贈りたい」と感じ、ギフトとして受け取った人が「今度は自分でも買いたい」と思う――こうした循環を生む商品作りやギフト対応を強化することで、ブランド価値と購入体験を高め、質の高い新規顧客の獲得につなげている。

モールごとの「プロ人材」を育成する特化型組織

MTGのEC戦略を支えるのが、モールごとに専任担当を置く特化型の組織体制だ。約2年前に「LINEヤフー課」を新設し、現在は「Yahoo!ショッピング」専任の3人が担当する。

一般的に複数モールを横断して担当する企業も多いが、MTGではLINEヤフー、楽天グループ、Amazon、Qoo10、TikTok、自社ECなど、各チャネルごとに専任担当を配置。外部から人材を引き抜くのではなく、社内で各プラットフォームに特化した「プロ人材」を育成している。事業部トップが「最強のEC部隊を作る」ことを目標に掲げており、プラットフォーム専任の体制でユーザー属性の違いを分析しながら運営しているという。

今後について、普及率の高い「LINE」アプリを介したアクティブユーザーの増加に期待を寄せる。また、他社モールのようなCMなどを通じた認知拡大施策の必要性も要望している。