EC売上TOP500サイトでリターゲティングメールを導入しているのは7％、ナビプラス調査

レコメンドシステムなどを提供するナビプラスは10月13日、国内EC売上TOP500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）における「リターゲティングメール」の導入状況に関する調査レポートを発表した。

上位500サイトのうち、リターゲティングメールを導入しているのは34サイト（7%）。ほとんどのサイトでリターゲティングメールが導入されていない状況が明らかになった。

ナビプラスでは該当する500サイトを対象にメール会員登録を行い、サイトに訪問。買い物カゴへ商品を投入した後にサイトを離脱、届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的・意図を持ったメールを配信しているか独自調査した。

「カートに入れていた商品」の再訴求など、従来のメルマガとは異なるアプローチでカゴ落ちしたユーザーにリターゲティングメールを配信していたECサイトは、全500サイトのうち34サイト（約7%）。

リターゲティングメールを配信していた34サイトを業種別に見てみると、総合通販（8サイト/23.5%）、アパレル（6サイト/17.6%）、家電/PC（5件/14.7%）、スポーツ用品（4サイト/11.8%）。売り上げの大きいサイトで導入されていることがわかった。

送られてきたメールの件名を見てみると、「買い忘れの商品ありませんか？」「カートに残っている商品あります」など、実際にカートへ入れられている商品の再訴求を目的としたメール件名が23件（63.8%）で、多数を占めた。

一方、「商品は見つかりましたか？」「あなたへのおすすめ」など、離脱をきっかけとした単純な再訪問の促進を目的としたメール件名は10件（27.7%）。「クーポンお得」などのプロモーションを目的としたメール件名は2件（5.5%）だった。

ナビプラスでは、海外で導入が先行している状況や施策としての有効性、ECサイト事業者としての課題の優先順位を踏まえると、今後、リターゲティングメールの導入が進んで行くのは必然だとしている。