レコメンドシステムなどを提供するナビプラスは10月13日、国内EC売上TOP500サイト(参照:日本ネット経済新聞社公表)における「リターゲティングメール」の導入状況に関する調査レポートを発表した。

上位500サイトのうち、リターゲティングメールを導入しているのは34サイト(7%)。ほとんどのサイトでリターゲティングメールが導入されていない状況が明らかになった。

ナビプラスでは該当する500サイトを対象にメール会員登録を行い、サイトに訪問。買い物カゴへ商品を投入した後にサイトを離脱、届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的・意図を持ったメールを配信しているか独自調査した。

「カートに入れていた商品」の再訴求など、従来のメルマガとは異なるアプローチでカゴ落ちしたユーザーにリターゲティングメールを配信していたECサイトは、全500サイトのうち34サイト(約7%)。

リターゲティングメールを配信していた34サイトを業種別に見てみると、総合通販(8サイト/23.5%)、アパレル(6サイト/17.6%)、家電/PC(5件/14.7%)、スポーツ用品(4サイト/11.8%)。売り上げの大きいサイトで導入されていることがわかった。

34サイトの業種別の導入

送られてきたメールの件名を見てみると、「買い忘れの商品ありませんか?」「カートに残っている商品あります」など、実際にカートへ入れられている商品の再訴求を目的としたメール件名が23件(63.8%)で、多数を占めた。

一方、「商品は見つかりましたか?」「あなたへのおすすめ」など、離脱をきっかけとした単純な再訪問の促進を目的としたメール件名は10件(27.7%)。「クーポンお得」などのプロモーションを目的としたメール件名は2件(5.5%)だった。

ナビプラスでは、海外で導入が先行している状況や施策としての有効性、ECサイト事業者としての課題の優先順位を踏まえると、今後、リターゲティングメールの導入が進んで行くのは必然だとしている。

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中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。

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