【流通経済研究所】在宅勤務と外出自粛が消費者のネット購買に与えた影響が明らかに

公益財団法人流通経済研究所
公益財団法人流通経済研究所は、2020年5月に実施した消費者調査から、インターネットを通じた購買行動の変化を分析しました。


＜分析結果の紹介＞

最近３か月の間に在宅勤務が増えた人のうち、29%がインターネットを通じた購買の頻度が増加したと回答しました。
これは、変わらず通勤している人の約1.8倍であり、在宅時間の増加によってインターネットを通じた購買頻度が増加していることが明らかになりました。




次に、ネットスーパーに注目すると、最近３か月の間にネットスーパーを初めて利用した人の「利用のきっかけ」は、「外出自粛をしなければならなかったため」が約45%と最も高いことが分かりました。


近年、伸び悩んでいたネットスーパーですが、外出自粛の影響によって利用者の裾野が広がっていることが明らかになりました。
調査では、フードデリバリーサービス等においても利用者の裾野が広がっていることが確認されており、インターネットを通じた購買は今後も拡大していく傾向にあると考えられます。


＜ネット・ショッパー研究会について＞

流通経済研究所では、2018年度より、ECやネットスーパーにおけるショッパーの購買行動や意識面の特徴を把握し、対応について検討する場として、「ネット・ショッパー研究会」を開催しています。本研究会では、これまでに、消費者購買データ分析や、消費者調査（Web調査、グループインタビューなど）、ネット販売事業者の講演などを通じて、ネットを通じた購買行動に関する知見を得てきました。

今年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響を中心に、インターネットを通じた購買行動に関して、これまで明らかにされてこなかった事実を把握し、今後の動向を見通すための調査・研究を進めます。現在、今年度の参加企業を募集中ですので、ご関心をお持ちの方は、是非、お問い合わせください。

※本研究会は原則として消費財メーカー、卸売業を参加対象としております。

※詳細は下記のWebページからご確認ください。
https://www.dei.or.jp/project/netshopper/index.php

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※1　5/1～5/2に実施したインターネット定量調査(n=2,210)
※2　5/28～5/30に実施したインターネット定量調査(n=6,867)


■お問い合わせ先

公益財団法人 流通経済研究所
ネット・ショッパー研究会事務局
担当：伊藤、秋山、山崎
TEL：03-5213-4532　Mail：net_shopper■dei.or.jp
（メールアドレスの■を@に置き換えてください）
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