靴下のタビオ、法人向け「BtoB事業」へ本格参入。直営店とECを中心に展開してきた靴下事業のノウハウ・生産基盤を活用
タビオが、直営店やECを中心に培ってきた靴下事業のノウハウと生産基盤を生かし、法人向けBtoB事業に本格参入した。第1弾としてオートバイ用プレミアムヘルメットブランドの「SHOEI」との協業商品を投入し、BtoC中心だった事業基盤を法人需要へ広げる。
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「靴下屋」「Tabio」「Tabio MEN」などを展開するタビオが、直営店やECを中心に展開してきた靴下事業のノウハウを生かし、法人向けBtoB事業に本格参入した。
新規事業拡大の一環として、オートバイ用のプレミアムヘルメットブランド「SHOEI」と協業し、コラボレーションソックスの販売を9月から開始。BtoCを中心としてきた事業基盤を法人需要へ広げる。

BtoB事業への参入第1弾として取り組んだのが、オートバイ用プレミアムヘルメットで世界トップシェアを誇る「SHOEI」との協業だ。タビオはSHOEI向けにコラボレーションソックス2種類を生産し、9月からSHOEI Gallery各店舗と公式オンラインショップで販売を開始した。
商品は「SHOEI クラシックロゴ ソックス」と「SHOEI ロゴ ソックス ミドル」の2種類。いずれもホワイト、ブラックの2色展開で、価格は税込2420円。サイズはいずれも25.0~27.0cmで、ギフト需要も見込む。

タビオは創業以来、履き心地と品質にこだわった靴下を企画・製造・販売。日本国内の優れた職人や協力工場との強固なネットワークを築き、BtoC市場で支持を得ているという。
BtoB事業を本格化する背景には、法人市場での需要拡大がある。タビオは、高品質なオリジナルノベルティへのニーズ、アパレルやD2Cブランドにおける「国内高品質生産(メイドインジャパン)」へのシフト、企業のウェルビーイングや労働環境改善に向けた高機能・疲労軽減ワークソリューション導入の広がりをあげる。
こうした需要に対し、メイドインジャパンの品質、小ロットにも対応できる生産体制、企画・デザイン力を強みに提案していく考えだ。
タビオは1968年創業。2026年8月末時点で国内219店舗を展開するほか、「Tabio」ブランドで海外にも出店している。今後は、BtoCとECで築いてきたブランド力や商品開発、生産の基盤を生かし、法人向け事業の拡大を進める。

