コロナ禍で消費行動はどう変わった？ デジタル移行が加速したEC最新事情【セールスフォース・ドットコム調査】

セールスフォース・ドットコムが3月16日に発表したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」（第1版）の日本語翻訳版では、消費行動の世界的なデジタル移行の現状をまとめている。

コマース分野のリーダー約1400人を対象とした調査に加え、全世界で10億人を超える一般消費者、企業の購買担当者の行動分析をセールスフォース・ドットコムのリサーチ機関であるSalesforce Researchが実施した。

実店舗からデジタルコマースへの移行は顕著で広範囲に及んでいる。全世界で10億人を超える消費者の購買行動を分析すると、2020年にECが広く普及。ECによる収益は2020年第2四半期（4-6月期）に前年同期比で75%増、第3四半期（7-9月期）に55%増。サイトへのトラフィック以上に、コンバージョン数が大きく伸びている。

購買行動のデジタル空間への移行が消費者とブランドの関係に影響を及ぼしている。生活必需品（通常は食料品店の棚にあるもの）をメーカーから直接デジタル購入する割合が拡大。2020年の年末商戦では食品や飲料がオンラインショッピングの支出カテゴリーとして上位に入っている。

また、新型コロナのリスクが下がっても生活必需品をオンラインで購入する予定について、「可能性は高い」と応えた割合は68%に達した。

パンデミックの影響で対面での対応が減り、デジタル空間での対応が拡大。消費者は実店舗からアプリ、ECサイト、あるいはそれ以外のデジタル空間に向かっているという。

実店舗は投資先として上位に位置付けられているが、ソーシャルメディアやWebサイトでの露出は、それ以上に重要視されている。新型コロナウイルスの影響で、商品の検索と購入が急速にデジタル空間へと移動。以前は商品探しの中心的な場所であった店舗は、注文に対応する場所に変わってきている。