EC・通販会社

漏えいした情報にはクレジットカード番号、ECサイトのパスワードは含まれていない

ZOZOは「ZOZOTOWN」とブランド実店舗をつなぐOMOプラットフォーム「ZOZOMO」は、「ブランド実店舗の在庫確認と取り置き」「販売サポートツール」「ブランド自社ECとの在庫シェアリング」の3サービスを提供する

“EC本業化”を掲げているファーストリテイリング。2021年8月期におけるグループ全体のEC売上高は約3800億円に達した

J.フロントリテイリングは、OMOによるデジタルシフトの加速で、2023年度のオンライン経由売上は400億円を目標に掲げる

EC売上高は前期比60.3%増の2221億円、EC化率は30.3%

ヒマラヤは中計最終年度となる2024年8月期に、EC売上高200億円、EC化率25.0%をめざす方針。2021年8月期のEC売上高は126億円で、EC化率は20.6%

エイチームは2016年8月に単独事業としてEC事業を新設。2021年4月に設立したエイチームコマーステックが事業を運営している

通信販売事業の売上高は同245.7%増の435億2400万円、セグメント利益は同872.3%増の55億7500万円。テレビとインターネットを中心に想定よりも高い率で新規顧客を獲得し、年間の広告宣伝費を増額した

イオンはリアル店舗とデジタルの融合を進めており、店舗とデジタルを融合したシームレスな体験を提供するのが目的

ライブコマースの名称は、ユニクロが「UNIQLO LIVE STATION」。ECサイトとアプリでライブ動画を閲覧でき、そのままECサイトやアプリ内で商品を購入できる

1袋900円（3回分）と高単価帯の入浴剤「BARTH（バース）」。ブランドの立ち上げから3年で売り上げは10倍、年平均300%の売上成長を続けている。ヒットのきっかけはユーザーのTwitter投稿にあった

「楽天市場」における2020年の年末商戦トレンドは「クリスマス」「おせち」「お歳暮・ギフト」など。年末年始の帰省代わりに贈る「帰歳暮」やコロナ禍で1人ずつ食べられる「1人前おせち」、家中で過ごす「おうちクリスマス」に注目しているという。「おうち需要」によるEコマースの拡大や高年齢層のデジタルシフトの加速の影響を受けています

Gunosy（グノシー）はクーポンアプリ「オトクル」内にECコンテンツを追加。ECサービス「とくまろ商店」として、日用品を数量限定でお買い得価格にて販売するテストマーケティングを始めている

ロート製薬は、スキンケア関連事業をドラッグストアなどの販路で流通規模を拡大してきた。「SKIO」は、「SKIOオンラインショップ」「楽天市場」などのECサイトで展開。商品認知から購入までを統一したブランド世界観の中で行うとしている

クラウド型の動画制作ツールを提供しているSoVeCのシステムを導入。動画の撮影や編集、納品といった一連の制作工程を自動化し、動画コンテンツを簡単かつ低コストで作成できる自動動画制作ソリューションを試験的に運用する

新型コロナウイルスの感染拡大による「巣ごもり消費」を受け、東急スポーツオアシスのオリジナルホームフィットネス器具の通販売上が伸びている。

線を書く練習やひらがなの練習など、児童の自宅学習を支援

自社ECが約2カ月間停止したことで、実店舗の売り上げにマイナスの影響があった。顧客は実店舗に来店する前にインターネットで商品を閲覧し、欲しい商品をある程度見極める傾向があることから、自社ECサイトが休止したことで来店のきっかけを失ったとしている。

ネット通販専業に対抗するための体制を築くという。新ECサイトの立ち上げに合わせて、2月末で「楽天市場」から退店する

3年ぶりにリニューアルオープンを迎えた渋谷パルコをレポート

2019年8月期におけるファーストリテイリングのグローバルでのEC売上高は2583億円、売上構成比は11.6%。「国内ユニクロ事業」のEC売上高が拡大したことに加え、「海外ユニクロ事業」のEC売上高も前期比約30%増と好調だった

戦略パートナーにecbeingを選び、「スマートフォンを中心にしたECの利便性向上」「EC×店舗による在庫有効活用と店舗受取サービスの拡充」「s NAVIによる接客サービスの向上」を進め、EC×店舗の総合的なサービスの向上を図る

サンワカンパニーは従業員の心身における健康を重要経営課題の1つとして認識しており、これまで働き方改革を進めると同時に、健康経営を推進している

ショールーム機能を高めた11店舗が出店。取り扱い商品を絞り込み、店舗に在庫がない商品はECサイト「PARCO  ONLINE STORE」で販売する