ネットショップ担当者フォーラム 無料ウェビナー 通販・EC業界に大きな影響が出る可能性がある特商法改正案を知る・学ぶ情報交換会【5/12開催】 国会審議が始まった特商法改正案（消費者被害の防止及びその回復の促進を図るための特定商取引に関する法律等の一部を改正する法律案）では、通販・EC事業者の健全な販売活動に新たな義務を課す内容が盛り込まれています
ネットショップ担当者フォーラム 無料ウェビナーどうする？ 5月開始の「コアWebバイタル」対策。グラ二フ大西氏がEC実施企業3社に徹底ヒアリング！【4/20無料ウェビナー】 2021年5月に始まる「コアWebバイタル」は、EC業界にも大きな影響を与えることが想定されます。先行して対策を進めている企業に、グラ二フ大西理氏が理由や実際に行っていることをヒアリングする無料ウェビナーを4/20に開催
ECサイトの売上アップに直結する”正しいデータ”の見方＆活用法を学ぶ無料ウェビナー【2/5開催】 2月5日、EC運営に欠かせない”データ”の見方と活用法を学ぶ無料ウェビナーを行います。登壇者は、ECマーケティング人財育成の代表取締役 石田麻琴氏とシニアコンサルタントの武田和也氏
チャットを通じたECサービスは広がるか?スタイリスト提案型サイト「PRIMODE」を空色がオープン 「PRIMODE」の特徴は、空色が自社開発したチャット機能を通じて、訪問したユーザーに商品を提案し販売すること
【補足追加】サウンドハウスが楽天店を“怒り”の閉鎖、振込先を楽天銀行に統一する一連の対応に反発 「出店している店舗に対して一方的にこのような暴挙を行うことについて、弊社では理解することも容認することもできない」と楽天の対応を批判
L.L.Bean初の店舗でネット通販できる専用スペースを設置、オムニチャネル推進へ 11月21日にオープンする越谷レイクタウン内の店舗に、通販サイト限定などで扱っている商品をECで購入できる専用スペースを設置
良品計画が来年2月までに「MUJI passport」を中国で展開、海外EC売上高の拡大図る 「MUJI passport」などの展開で、2017年2月期までに海外EC売上高を50億円まで引き上げる計画
京王百貨店がLINEミニアプリ活用で“ファンづくり”。会員160万人へのOne to Oneマーケティング デジタルでの顧客接点拡大と顧客1人ひとりに合わせたサービス提供が必要と判断、会員情報とひも付けた施策が行えるLINEミニアプリの活用を決めた
ECサイトで「2足購入してフィッティング、1足は返品」。ニューバランスが会員限定の競技用シューズ返品無料サービス ニューバランスの「競技用シューズ返品無料サービス」は、コロナ禍の状況下、自宅でショッピングを楽しみたい、競技用シューズも自宅で購入したいといったニーズに対応する
「体験価値の最大化」を図るファンケルのOMO戦略。通販・店舗を使う顧客の継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍 「ファンケルらしいOMOの推進」は、店販・通販の両チャネルを使う顧客は、シングルチャネルのみの顧客に比べて、継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍に達していることが背景にある
ヤマダHDが大塚家具を完全子会社化、ヤマダデンキとの連携やEC・DX投資を強化へ 大塚家具のヤマダデンキ既存店舗での取扱増加、販売網などの相互利用、財務基盤の安定化による新規店舗の出店加速、既存店舗の改装、広告宣伝強化、EC・DXへの投資などを進める
ファンケルが横浜本社でコロナワクチンの職域接種実施、対象は従業員や家族、関係者などの希望者 ファンケルはサステナビリティ方針で掲げた「従業員の健康と安心安全」を踏まえ、国が推進している職域接種の実施を決めた
テレビ通販大手の新たな施策。ショップチャンネルは「コト」「体験」の販売、ジャパネットはふるさと納税 ジュピターショップチャンネルは「コト」「体験」などのサービス・コンテンツ商材の販売を拡充。ジャパネットホールディングスは子会社を通じてふるさと納税の展開を始めた
ショップチャンネルが現在5か所の物流センターを集約する新物流拠点を2022年4月に稼働 ショップチャンネルの2019年度（2019年4月～2020年3月）売上高は前期比2.6%増の1634億円で、過去最高を更新。新物流センターの開設は、将来の事業成長に伴う取扱商品数や出荷数の増加へ対応するため
資生堂ジャパンが「ワタシプラス」にサイト内検索「ZETA SEARCH」を導入 資生堂ジャパンの「ワタシプラス」は「ZETA SEARCH」導入で、商品名だけでなく、「しみ」「しわ」といった化粧品特有の悩みを軸としたキーワードでの結果表示にも対応した
レディースシューズ「RANDA」がLINEミニアプリ活用、実店舗で新規会員の9割がLINE経由で登録 LINEミニアプリを手軽に導入できるようにするecbeing提供の「ecbeing LINEミニアプリ オプション」導入でLINEミニアプリ活用を実現した
配送費2.3億円減、ロボット導入で作業人員4割減などを実現するファンケルの新たな関西物流拠点とは 「ファンケル 関西物流センター」は、「関東物流センター」から通信販売、直営店舗に出荷する「ファンケル」の荷物量約35％と、グループ会社「アテニア」の全製品を出荷する
「磯丸水産」がECビジネスに参入、コロナ禍の巣ごもり消費を「自宅居酒屋」で開拓 「磯丸水産」を冠した公式ECサイト「磯丸水産 お届けグルメショップ」では、姉妹ブランド「おもてなしとりよし」「いち五郎」「玉丁本店」などの商品も販売する
青山商事がデジタル化を加速。「デジタル・ラボ」を全国100店導入でOMO型店舗を拡大する中期経営計画 青山商事が掲げた新中期経営計画では、①顧客接点拡大をめざしたDX戦略（OMO戦略・デジタル基盤整備）②成長分野（オーダー/レディス/フォーマル他）――といった拡大戦略を掲げている
約10日で日本からロシアへの配送。越境ECの代理購入サービス「Buyee（バイイー）」がロシアへの新配送サービス 越境ECの代理購入サービス「Buyee（バイイー）」は2021年5月から、航空便によるロシア向けの新配送サービスを独自に導入した
ニトリがVR活用のバーチャルショールームで実店舗のような買い物体験を実現 「ニトリバーチャルショールーム」では、ネットでの購入を希望する顧客、フルラインナップの閲覧を希望する顧客に対し、実際の店内を歩いているかのような臨場感で買い物の楽しさを体験できる場を提供する
三越伊勢丹の販売員がECサイトでコーディネート提案、通常販売と比べて売上単価は約1.4倍、CVRは約1.8倍 三越伊勢丹ホールディングスはバニッシュ・スタンダードのDXアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を採用し、スナップ機能サービスの提供を始めた
高島屋の2023年度にEC売上500億円をめざすデジタル化＆中期経営計画 2023年度（2024年2月期）を最終年度とする中期経営計画（中計）をスタートした高島屋。2024年2月期のEC売上目標は500億円
エイベックスのEC売上は37%減の89億円（2021年3月期）、コロナ禍の影響が響く 新型コロナウィルス感染症拡大で、観客を動員するライヴやイベントの中止、延期、規模縮小による開催が相次ぎ、ライヴ・イベントの積極的な開催が困難となったことが影響した
