ゲオホールディングスの2026年EC売上は9.1%増の319億円、デジタルコンテンツ事業は200億円を突破、全社売上は12.5%増の4812億円

ゲオホールディングスの2026年3月期におけるEC関与売上高は、前期比9.1％増の319億1400万円だった。衣料・服飾雑貨商材の伸長が寄与した。EC関与売上高比率は同0.2ポイント減の6.6％。

EC関与売上高には、「2nd STREET online」「GEO online」「OKURA」などのECサイトや公式アプリ経由の販売に加え、「2nd STREET」店舗で展開する「お取り寄せサービス」の利用分も含む。

内訳は、リユースEC、リユース系お取り寄せ、新品ECで構成。2026年3月期は、リユースECが前期比12.5％増の275億5300万円、リユース系お取り寄せが同0.8％増の33億1600万円、新品ECが同28.3％減の10億4300万円だった。

ゲオHDは、直営店網を活用した「お取り寄せサービス」をEC施策の1つとして展開。利用者は送料や手数料の負担なく、指定店舗で実物を確認・試着したうえで購入できる仕組みで、全国の店舗在庫にアクセスできる点を特長としている。

デジタルコンテンツ事業は売上200億円を突破

ゲオHDでは、物販ECに加えてデジタル領域も成長している。2026年3月期のデジタルコンテンツ事業の売上高は、前期比21.9％増の209億2200万円となり、200億円を突破した。

同事業は、プラットフォーム型ビジネスとコンテンツ制作・販売ビジネスを展開。viviONグループを通じて事業を推進しており、二次元コンテンツ領域を中心に複数のサービスを展開している。

主力サービスの1つ「DLsite」は、国内最大級の二次元コンテンツダウンロードサイトで、配信作品数は196万作品に達した。14言語に対応しており、国内外のユーザーへサービスを提供している。

また、「comipo」では、マンガに音や声の要素を加えた電子コミックサービスを展開。国内外あわせて5万5000作品以上を取り扱う。

このほか、viviONグループでは、「みんなで翻訳」やクリエイター支援サービス「Ci-en」なども展開し、新たなビジネスモデルの構築を進めている。

全社売上は12.5％増、リユースと新品商材が成長をけん引

2026年3月期の連結売上高は前期比12.5％増の4812億4900万円、営業利益は同26.6％増の142億3900万円、経常利益は同25.6％増の153億4800万円、当期純利益は同92.6％増の87億3800万円だった。リユース衣料・服飾雑貨商材の伸長に加え、「Nintendo Switch 2」や周辺機器を含むゲーム関連商材、新品トレーディングカード商材などの好調が増収増益に寄与した。

リユース市場は2040年に5兆円規模へ拡大予測

ゲオHDが示した国内リユース市場の見通しによると、市場規模は2024年時点で3兆2628億円。2030年には4兆円、2035年には4兆4000億円、2040年には5兆円まで拡大すると予測している（出典：リユース経済新聞）。

背景には、リユース品購入者人口の増加、訪日外国人増加による免税販売の拡大、世界的なインフレによる節約志向、環境配慮意識の高まり、越境ECの発展、「リユースネイティブ」世代の成長などがある。同社は、こうした市場環境を踏まえ、国内リユース市場は長期的な成長が期待できるとみている。