企業のマーケティング戦略立案・実行支援などを手がけるLifeTimeTechLaboは、猛暑が生活者の行動・消費にどのような影響を与えるのか意識調査を実施した。
猛暑の影響で行動が「増える」と回答した項目は、「在宅時間」が最多で31.0%。「ネット配信動画の視聴」が22.7%、「ネットショッピング」が20.1%、「テレビ視聴」が19.1%で続いた。
一方、猛暑の影響で行動が「減る」と回答したのは、「外出頻度」が36.1%。次いで「運動・スポーツ」が27.9%、「友人・知人とのお出かけ」が27.1%だった。
猛暑による在宅時間の増加により、ネット消費を中心とした「巣ごもり消費」の活発化が考えられる。一方、外出頻度の減少で店舗ビジネス、外食・旅行関連など外出を前提とする需要の減退が予想されるとした。
猛暑の影響による消費の変化について、「変わらない」と8割以上が回答した項目は、「教育・学習費」（84.0％）「医療・医薬費」（83.5％）「通信・インターネット関連費」（80.6％）「日用品費」。
「変わる」の割合は、「水道光熱費」（55.4％）「食費・飲料費」（30.6％）「交通費」（27.7％）「交際費」（27.4％）が上位だった。
なお、消費の変化について、［増える］の割合は「水道光熱費」（51.4％）「食費・飲料費」（23.7％）が上位に。「減る」の割合は、「交際費」（19.6％）「交通費」（15.5％）「被服・美容費」（10.8％）などが比較的高かった。
気象庁が5月21日に発表した「向こう3か月の天候の見通し」によると、2024年の夏は全国的に平年より気温が高くなる見通しとしており、猛暑になると予想される。
調査概要
- 調査名称：猛暑の行動・消費等への影響に関する意識調査
- 調査方法：インターネット調査
- 調査期間：2024年5月23-24日
- 調査対象：全国20-69歳
- 有効回答：1000サンプル（性年代別に均等割付）
※記事初出時、本文の一部に誤りがあり、6/3 11時半に修正、加筆をしました。
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