「動画を見て商品購入」は7%、「買い物目的の動画視聴」は12％【動画生活者調査】

博報堂グループの4社が実施した、インターネット動画の視聴状況に関する実態調査「動画生活者 実態調査」によると、過去3か月間で買い物を目的として動画を視聴した消費者は全体の12%だった。また、ネット動画を視聴した後、約7％の消費者は動画で紹介されていた商品やサービスを実際に購入していた。

調査結果を日本の人口構成比に当てはめると、買い物のために動画を視聴した消費者は推計で約400万～500万人規模となる。

動画の視聴後に取った行動で最も多かったのは「いいね」などをクリックする行為。次いで「『シェア』『リツイート』等でネット上で拡散した」「リアルで友人・知人などに直接、すすめた・話題にした」が11~12%で拮抗した。

この結果から、ネット動画は口コミを誘発したり、商品購入を促したりするなど、消費者のリアルな生活に一定の影響を与えていることが考えられる。

動画を使いこなす消費者は推計3800万人

調査では、動画を買い物や趣味・レジャーなど生活の一部として使いこなしている消費者を「動画生活者」と定義。動画生活者は推計3800万人と算出した。

動画生活者の特徴

•  1日のインターネットデバイス平均利用時間215分
•  インターネットデバイス平均利用時間のうち平均95分は動画視聴
•  視聴後の行動はインターネット内に留まらず、動画をリアルに口コミした経験者（12.0%）が、インター ネット上でのシェア行動経験者（10.9%）と同程度
• インターネ ットで動画を見る理由は「いつでもどこでも」「繰り返し」見ることができること
• 視聴ジャンル上位は「音楽」「お笑い・バラエティ」「ドラマ」

40代以下は過半数が動画視聴

過去3か月間における年代別のスマートフォン動画の視聴割合は、15~19歳の女性が88%で最多。年代が上がるにつれて視聴割合は下がっていくものの、最も低い60代でも約2割は視聴経験がある。40代以下の世代は男女ともに50%以上がネット動画を視聴している。

約93%がYouTubeを利用

動画視聴のために利用したサービス（複数回答）は、回答者の93%が 「YouTube」をあげた。「YouTube」は2位の「ニコニコ動画」を70ポイント引き離し、他のサービスを圧倒。「Twitter」や「LINE」など、動画視聴が主目的ではないサービスも上位に位置している。

調査概要

• 調査手法：インターネット調査
• サンプル数：3096サンプル（10代～60代×男女の均等割付）
• 調査対象者：スマートフォンを保有し、過去3ヶ月で、テレビ番組を除く、無料の動画を視聴した15歳-69歳 の日本国内居住者
• 調査地域：全国
• 調査時期：2016年11月23日～11月29日
• 調査協力機関: 株式会社コミュニケーション科学研究所