【生成AI検索の調査】6割が購買意思決定で生成AIを活用、4割超が一次情報求めWebサイトを確認

グランネットの調査によると、購入前提の商品・サービスの比較検討や選定にAIを「利用したことがある」は52.6%に達し、そのうち61.4%が意思決定に「影響があった」と回答した。

鳥栖 剛[執筆]

10月28日 8:30

SEOコンサルティングなどを手がけるグランネットは、AI検索機能の急速な進展がユーザーの情報収集と購買行動に与える影響を明らかにするため、全国の20代以上の就業者500人を対象にWebアンケート調査を実施し、10月24日にその結果を公表した。

Google検索は情報導線の中心である一方、生成AIが検索や比較検討のプロセスに組み込まれていることが判明。AI検索が浸透しつつあるが、ユーザーは信頼できる情報や根拠を求めてWebサイトへアクセスする傾向が高く、SEO対策を軸としたコンテンツ設計の重要性が改めて示されたとしている。

生成AIの利用経験と購買行動への影響

生成AIの利用経験者は全体の38.4%、その影響は購買行動にまで及んでいる。

グランネットの調査によると、購入前提の商品・サービスの比較検討や選定にAIを「利用したことがある」は52.6%に達し、そのうち61.4%が意思決定に「影響があった」と回答した。
生成AIを日常使いする人は約4割

購入前提の商品・サービスの比較検討や選定にAIを「利用したことがある」は52.6%に達し、そのうち61.4%が意思決定に「影響があった」と回答した。自由回答には、「候補の絞り込み」「効率化・時短」「判断の自信向上」といったポジティブな影響が確認された。

グランネットの調査によると、購入前提の商品・サービスの比較検討や選定にAIを「利用したことがある」は52.6%に達し、そのうち61.4%が意思決定に「影響があった」と回答した。
購買行動にAIを活用する人は半数超

AI要約の活用状況

Google検索結果に表示される「AI Overviews(AIによる概要)」について、「よく確認している」「ときどき確認している」と回答した割合は約42.1%。一方で、36.1%が「知らない/見たことがない」と回答した。

グランネットの調査によると、購入前提の商品・サービスの比較検討や選定にAIを「利用したことがある」は52.6%に達し、そのうち61.4%が意思決定に「影響があった」と回答した。
約4割がAI要約を活用していた

生成AIによる要約で満足する層は5〜7%程度で、4割超が一次情報を求めWebサイトへ訪問している。ユーザーはAIを「一次情報」ではなく「要約・まとめ」として扱い、詳細な判断をWebサイトで確認しているようだ。

グランネットの調査によると、購入前提の商品・サービスの比較検討や選定にAIを「利用したことがある」は52.6%に達し、そのうち61.4%が意思決定に「影響があった」と回答した。
生成AIの要約で満足する層は5~7%にとどまる

生成AIへの懸念・不安

生成AIの利用者が感じる懸念・不安は、「情報が古かったり、間違っているかもしれない」(37.0%)、「どの情報をもとに答えているのか分からない」(35.9%)といった情報源の信頼性や精度に関する不安が多数を占めた。

グランネットの調査によると、購入前提の商品・サービスの比較検討や選定にAIを「利用したことがある」は52.6%に達し、そのうち61.4%が意思決定に「影響があった」と回答した。
生成AIへの懸念点のトップは情報の古さや信頼性に

グランネットは調査を総括し、AI検索が浸透しつつあるなかでも従来のSEOが前提としてきた「信頼性の高いWebサイト」の価値は失われていないと指摘。ユーザーは「AI Overviews」の要約を見た後もWebサイトで詳細を確認するため、企業側は「AIに引用されやすいコンテンツ設計」と「比較検討時に選ばれる信頼性・専門性・独自性」の両方を担保する必要があるとした。

企業には、従来のキーワード対策だけではなく、AIによる要約・推薦を前提とした「LLMO(Large Language Model Optimization)」を含む広義の最適化戦略が求められると指摘。AI検索時代では順位を追うだけでなく、AIに正しく取り上げられるための本質的な情報設計が集客の中核手段として不可欠となるとしている。

調査概要

  • 調査名称:検索行動とAIの活用に関するアンケート(AI時代におけるGoogle検索行動と生成AIの活用状況に関する実態調査)
  • 調査日:2025年10月1〜2日
  • 調査方法:インターネット調査(Webアンケート形式)
  • 調査対象:20代以上の就業者500人
  • 対象エリア:日本全国
  • 調査目的:AI検索が一般ユーザーの検索・購買行動に与える影響を明らかにすること
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