2019年のデジタルサービス利用率で楽天が41%、Amazonが38%【ニールセン調べ】

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは12月19日、「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）」、スマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView) 」のデータをもとに、2019年の日本におけるトータルデジタルとスマートフォンでのインターネットサービス利用ランキング「Tops of 2019: Digital in Japan」を発表した。

ECサービスでは楽天が41%で全体の5位、Amazonが38%で同7位にランキングした。

2019年におけるトータルデジタルでの日本人口に対するリーチ（利用率）TOP10サービスを見ると、2018年に続いてTOP3のサービスは人口の半数が利用した。デバイス横断でリーチが最も高かったのはGoogleで56%、次いでYahoo Japanが54%、YouTubeが50%。トータルデジタルのTOP10ではスマートフォンからの利用が多いサービスが数多くランクインした。

スマートフォンアプリでも、利用者数TOP10の顔ぶれ・順位は2018年と大きく変わらなかった。スマートフォンアプリの中で7年連続してリーチが最も高かったLINEは、2019年も順調にリーチを伸ばし、スマートフォン利用者のうち83%が利用するアプリとなっている。

また、他のサービスは2018年からリーチが2～3ポイント増加していたのに対し、YouTubeは5ポイント増加。デジタル全体で利用者数が拡大しているだけでなく、スマートフォン利用者の中でリーチが増加している。

スマートフォンアプリの利用時間シェアTOP10サービスでは、リーチと同様で1位はLINE、2位はYouTubeがランクイン。リーチランキングではランキング圏外だったInstagramやFacebook、スマートニュース、メルカリが10位以内にランクインしている。利用者数では規模が小さいサービスでも、利用者に長時間利用され、エンゲージメントが高くなっているという。