ビックカメラの連結EC売上は24%増の803億円、EC化率は19.1%【2021年中間期】

ビックカメラが発表した2020年9月～2021年2月期（中間期）グループの連結EC売上高は、前年同期比24.1％増の803億円だった。EC化率は19.1％。上半期の連結売上高は、同3.5％減の4212億1100万円となっている。

ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップの各EC売上高と、楽天ビックへの卸売りを合計した金額。

ビックカメラ単体の上半期EC売上高は前年同期比40.5％増。四半期ベースでは2020年9-11月期（第1四半期）が同42.9％増、2020年12月-2021年2月期（第2四半期）が同38.3％。上期のEC売上高は公表していないが、前年同期比145億円の増収となっている。

事業別による収益の可視化を進めており、上半期におけるEC事業の営業利益率は3.4％、実店舗の営業利益率は2.9％。なお、収益の可視化においては楽天ビックの卸売りは含んでいない。

ビックカメラにおいては都心の昼間における人口減少、インバウンドの激減が重なり実店舗の販売が低迷。EC事業は大きく伸ばしたものの実店舗の低迷を補うには至っていない。

下半期は拡大するECニーズに対応するため、原点となるより使いやすいECサイトを志向。家電の設置や工事の対応上限を拡大し、白物家電をスピーディーに届けていく。

ビックカメラの2020年8月期連結決算におけるグループの連結EC売上高は、前期比約37%増の1487億円。EC化率は17.5%で2019年8月期比で5.4ポイント増加した。連結売上高は8479億円で前期比5.2%減。