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矢野経済研究所は4月23日、国内の食品D2C(Direct to Consumer)市場を調査し、市場動向、カテゴリー別動向、参入企業動向、将来展望を公表、2020年度の食品D2Cサービス市場規模は前年度比58.1%増の340億円を見込んでいる。

食品通販市場が追い風の状況で、食品D2Cサービスはここ2~3年で急激な成長を遂げている。

食品D2Cサービス市場規模(矢野経済研究所)
食品D2C市場規模の推移

D2Cは一般的に、自社で企画・開発した商品を中間事業者や小売事業者を介さずにオンラインなどを中心に直接消費者に販売するビジネスモデル。今回調査の食品D2Cサービスは、自社で開発・製造(OEM含む)した商品を、消費者とのつながりを重視して自社ECサイトを中心に直接消費者に販売するモデルと定義した。

食品D2Cサービス市場の調査対象の範囲(矢野経済研究所)
食品D2Cサービス市場の調査対象の範囲

既存企業では製造・販売体制が固まり、本格的な顧客獲得の段階に入り事業を拡大。2020年度は新規参入事業者が増え、1社あたりの売上増と新規参入企業の増加といった2つの要因が市場拡大をけん引した。

市場環境については、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、食品通販や食品宅配の需要が拡大。食品D2Cサービス市場はまだ立ち上がりフェーズで規模はまだ小さいものの、成長度合いは加速度的となっている。

食品D2Cブランドを展開しているのはスタートアップ企業が中心だったが、D2Cに注目が集まり、大手食品メーカーや飲料メーカーでもD2Cブランドの立ち上げ、オンライン専用商品の開発などが増えている。

店舗ビジネス(食品卸から小売店舗への商品流通)の変化、今後のデジタルトランスフォーメーション(DX)を見据えて大手食品・飲料メーカーは流通改革を進めていく必要があり、1つのアプローチとしてD2Cモデルに注目している側面もある。

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石居 岳

石居 岳(いしい・がく)

フリーライター、ジャーナリスト。

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