動画広告を見た後に「商品・サービスを購入した」消費者は39%、「検索する」は5割
Criteo(クリテオ)が実施した動画配信サービスの視聴傾向とコネクテッドTVの利用状況に関する調査によると、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)のパンデミック移行、動画配信(有料・無料)の視聴数が最大の伸びを示し、購入の意思決定は動画配信サービスに影響を受けていることが明らかとなった。
動画広告を視聴した後に消費者が取る行動について、「ノート/デスクトップPCでその商品・サービスを検索する」と「モバイル/タブレットでその商品・サービスを検索」するが、いずれも50%で最多だった。
「その商品・サービスを購入する」は39%。消費者の5人に2人が動画広告を視聴後に、広告主のWebサイトを訪問して購入したことがあると回答している。
動画やソーシャルサービスに費やす時間について、パンデミック以前と以降でどのように変わったかを聞いたところ、5人に3人が「Netflix」「Amazonプライム・ビデオ」「Disney+」「Apple TV」といった配信サービスでの視聴が増えたと回答した。
動画配信サービスを頻繁に利用するようになった理由は、「無料コンテンツが充実しているため」「コロナの影響で家にいる時間が増えたため」「時間や場所を問わずに視聴できるようになったため」が上位。
動画配信サービスを利用する上で重視する内容は、5人に2人が「無料コンテンツの有無」を重視すると回答。このほか、「高品質なコンテンツ」「サブスクリプションの料金」などが上位となっている。
最も好感の持てるオンライン広告のタイプは、「好きな動画コンテンツを視聴した後に再生される動画広告」が最多で26%。「テキストのみの広告」が22%、「好きな動画コンテンツを視する前に再生される動画広告」が17%と続いた。視聴者は動画コンテンツの視聴を途中で中断されるよりも、動画の前または後に再生される動画広告を好む傾向がある。
調査概要
- 調査期間:2021年6月
- 調査対象:スマートTV/インターネットTV視聴用のデバイスを所有し、有料/無料の動画配信サービスを視聴している日本の消費者男女合計1015人
※Z世代:1996~2003年生まれ(18~25歳)/ミレニアル世代:1983~1996年生まれ(25~38歳)/X世代:1967~1982年生まれ(39~54歳)/ベビーブーム世代:1948~1966年生まれ(55~73歳)