ペット関連商品の国内EC市場は2030年に4388億円規模に拡大。2025年は3612億円の見込みで、Amazonや楽天など大手ECモールが全体の8割弱を占める

市場調査会社の富士経済は2月17日、「ペットEC市場の最新動向調査2025」を公表した。ペット関連商品の国内EC市場は、2030年に4388億円（2024年比28.4％増）へ拡大すると予測している。

調査によると、2025年の市場規模は3612億円の見込み。内訳では、「Amazon」「楽天市場」などの大手ECモールが全体の8割弱を占める。

大手ECモールは、ポイント経済圏を背景にした集客力の高さから、ペットフードや関連商品メーカーにとって優先度の高い販売チャネルになっていると分析。従来は量販店での購入が中心だったキャットフードも、近年は大手モールでの購入が拡大しているという。

猫砂やペットシーツなどのかさばる商品は、自宅配送の利便性やポイント還元による価格メリットから、ECモールでの購入が多いとした。

一方で、メーカー直販ECも高い成長率で市場拡大を後押ししているという。オフライン販売中心だったメーカーが、ペットオーナーとの関係性強化を目的に自社ECへ参入するケースや、ベンチャー企業や異業種が直販ブランドを立ち上げる動きが増加。存在感を高めている。

メーカー直販ECは、ブランドの世界観を反映したサイト設計が可能で、顧客データを取得しやすい点が特徴。ペットの種類や年齢に応じた個別提案を行いやすく、顧客の反応をダイレクトに把握できる点も強みとする。

富士経済では、商品ラインアップが充実し集客力が高まるほど、ECモール間の差別化が難しくなると指摘。そのため大手ECモールは、メーカーと連携したオリジナル商品の展開などで顧客の囲い込みを進めると見ている。また、ユーザーがペット情報を登録することでヘルスケアサービスを展開する動きもあるという。

「ペットEC市場の最新動向調査2025」では、大手ECモール、量販店系EC、総合ペット用品系EC、ペットショップ系EC、メーカー直販ECといった業態別に、食品6品目・非食品4品目の市場動向を整理している。

調査概要

• 調査方法：富士経済専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データ ベースを併用
• 調査期間：2025年11月~12月