「楽天スーパーSALE」分析（3月）、嗜好品から「生活必需品」へシフト、現在は「日用品や消耗品を安くまとめ買いする場」に

ECデータ分析サービス「Nint ECommerce」を提供するNintは3月23日、3月に実施された「楽天スーパーSALE」の速報分析レポートを公表した。2024年から2026年の3年間における売上高、販売数量、平均単価などを比較している。

販売数量は減少も、単価上昇で補完

今回の分析では、売上規模は2024年とほぼ同水準を維持する一方、販売数量と平均単価のバランスに変化が見られた。

3月のセール売上は前年比4.2%減にとどまったが、販売数量は同14.3%減と大きく減少。一方で平均単価は同11.8%増となり、単価上昇が売り上げを下支えする構図が鮮明となった。なお、平均単価はこの3年間で15.9%上昇し、2024年の3312円から2026年には3838円まで伸長しているという。

売れ筋に変化、実用品が台頭

売上上位ジャンルにも大きな変化が見られたという。TOP10には「スマートフォン本体」や「白米」など、実用品・日常消費財が新たにランクイン。一方で、「レディースファッション」「大型家具（ソファなど）」「インテリア・寝具・収納」といったジャンルは3年連続で順位を落とし、TOP50圏外となった。

ジャンル別では、食品、美容・コスメ、キッズ・ベビーなどが伸長する一方、インテリアやファッションは縮小傾向となっている。

セールの役割が変化？

こうした動向についてNintは、楽天スーパーSALEにおける消費者の購買優先度が「嗜好品」から「生活必需品」へとシフトしている可能性を指摘する。従来は「高額商品や嗜好品をお得に購入する場」としての側面が強かったが、現在は「日用品や消耗品を安くまとめ買いする場」へと、セールの役割自体が変化しつつあると分析している。