「新規獲得増」「CVR改善」「信頼性アップ」などが期待できる「Amazon Pay」が支持される理由を【導入メリット・調査データ】で解説
7:00 AmazonのID決済サービス「Amazon Pay」は、日本でのサービスローンチから2025年に10周年を迎える。「Amazon Pay」はこの約10年で、単なる決済サービスではなく、新規顧客の獲得、CVRの改善など“マーケティング効果も期待できるオンライン決済サービス”として浸透。年々導入社数は増え続けて現在は2万社以上・10万サイト以上が利用する、自社ECには“必要不可欠”とも言える決済手段となっている。
利便性の高い機能が充実。新規顧客獲得やCVRの向上にも期待
Amazon以外の自社ECサイトでも、「Amazon.co.jp」と同様の簡単なステップによる決済で買い物ができるようになる「Amazon Pay」。消費者にとって「Amazon Pay」は、Amazonアカウントに登録している配送先情報や支払情報などを使って購入ができるため、個人情報を入力する手間やセキュリティの不安なく買い物ができると好評だ。その利便性と安全性から、導入したECサイトでは新規顧客による購入促進、既存顧客も含めて離脱率の軽減、CVRの向上といった効果が表れているという。
また、「Amazon Pay」での決済と同時に、自社ECサイトへの会員登録を許諾したユーザーは、Amazonアカウントの情報を使って会員登録までを簡単に完了できる。そのため、ほかの決済手段に比べて「Amazon Pay」経由のユーザーは、新規会員になる比率が高い傾向にある。導入事業者からは、会員を獲得すればメールなどを使ってリピート施策につなげることができるため、「Amazon Pay」を「単なる決済手段ではない。もはやマーケティングツールだ」と評価する声が多くあがる。
なぜ、「マーケティングツール」と評価されるのか？
「Web接客型 / 支払い救済型 Amazon Pay」とは、情報入力の煩雑さから離脱するユーザーの救済に活用できる機能。たとえば、入力フォームに実装することで、ECサイトから離脱する寸前のユーザーに便利な購入方法を提案でき、コンバージョン率の改善が期待できる。
定期購入・サブスクリプション対応を求める事業者と消費者の双方に支持されているのが「自動払い（Auto Pay）」。消費者が注文時に選択したクレジットカードを利用して今後の支払いにも同意すると、自由に金額やタイミングを設定して請求することが可能となる。また、頻度や金額、請求内容のカスタマイズもできる。季節ごとの予約商品などにも使われている再オーソリ機能なども活用されている。
「Amazon Pay」はサービス開始以降、支払い方法を拡充。現在はクレジットカードのほか、「Amazonギフトカード」、あと払い（ペイディ）にも対応している。ギフトカードやあと払いを用意したことで、クレジットカードの利用を控えているユーザーにも使いやすく、より確実に購入を完了できるようになった。
近年、導入事業者が導入メリットの大きな1つにあげるのが、Amazonが主催する「Amazonギフトカード」のプレゼントキャンペーンなどに、自社負担なく参加できること。多くの消費者・生活者が訪れるAmazonだからこそ、キャンペーンをきっかけに参加した自社ECサイトにアクセスするユーザーが増えやすいという。そのため、導入事業者からは「新規顧客の獲得や集客・販促につながる」といった声が多くあがっている。
世界水準の堅固なセキュリティと手厚い保証でリスクを回避
世界水準の堅固なセキュリティ環境を、ユーザーと導入事業者に提供していることも特長だ。
「Amazon Pay」を使って決済をした消費者は、「Amazon.co.jp」以外での買い物でもマーケットプレイス保証の対象となる（一部対象外あり）。もし購入商品に問題があった場合も、Amazonが返金対応するので安心だ（返金には諸条件あり）。そのため、「ECサイトに『Amazon Pay』が導入されていること自体が、直接的にユーザーの不安解消につながり、購入を後押しする」という声は少なくない。また、近年EC業界で大きな課題になっている不正注文に対し、「Amazon Pay」でチャージバックリスクを限りなくゼロにできることは大きなメリットになる。
初公開！ 調査データから「Amazon Pay」
「Amazon Pay」利用者は23%がECサイトで週1回以上買い物。「Amazon Pay」利用者に見るEC利用傾向とは？ 調査結果を初公開
「『Amazon Pay』を導入すると、Amazonアカウントを保有する新規顧客が増える」「買い物体験を高めることができる」――このように「Amazon Pay」を評価するEC実施事業者は少なくない。実際、「Amazon Pay」を使う消費者はどのようにECで買い物をし、どのような考えを抱いているのだろうか。Amazon Pay事業部が初めて公表した消費者向け調査の結果から考察する。
ECの利用頻度が高く、購入商品が多岐にわたる「Amazon Pay」購入者
①ECサイトの利用頻度
「Amazon Pay」利用者と非利用者を比較すると、「Amazon Pay」利用者は「週に1回以上」ECサイトで買い物をする割合は23%に達した。非利用者の回答（5.5%）より17.5ポイントも高い。性別、年代別で見た場合、どれも1ケタ台の利用割合で、全体では7.0%。「Amazon Pay」の利用者はECサイトでの購入に慣れており、リピート顧客獲得にも期待が持てるのではないか。
②ECサイトでの購入商品カテゴリー
「Amazon Pay」利用者と非利用者を比較すると、「Amazon Pay」利用者は非利用者より高く、全体よりもすべての項目（「その他」を除く）で5ポイント以上高い。「ファッション・アクセサリー」「食品・飲料」「本・雑誌・マンガ」では、「Amazon Pay」利用者の購入割合は50%を超えた。「Amazon Pay」はカテゴリーによる偏りはあまりなく、まんべんなくネットショップで買い物をしていると言える。
③「Amazon Pay」の今後の利用意向
「利用したい」「やや利用したい」の合計は83.2%。「Amazon.co.jp」と同様の買い物体験ができる「Amazon Pay」の利便性を評価していると言える。
④「Amazon Pay」購入者の満足度
「Amazon Pay」への購入者の満足度は、導入している自社ECサイトの評価にも直結する。「Amazon Pay」利用後に送信するメールでのアンケートへの回答延べ約10万4000件の調査結果（期間は2024年1月1日～6月30日）によると、91%が「満足」と回答し満足度の高さから、購入頻度の高さや購入カテゴリーの幅広さにつながっているのではないか。
今回の調査結果から、「Amazon Pay」を使った購入者のEC利用頻度の高さや幅広い商品カテゴリーで利用されている状況を把握することができた。端的に言えば、「Amazon Pay」を導入することで、ECをより活発に利用している消費者に購入を促す機会を得ることが期待できると言えるだろう。
①～③の調査結果
- 調査対象：日本全国の20歳～69歳の男女。1年以内にオンラインショッピング経験がある消費者とAmazonアカウント保有者
- サンプル数：全体は9467サンプル。①の設問は9467サンプル、②③の設問はそのうち4000サンプルをピックアップ（Amazonアカウント保有者は3500サンプル、非保有者は500サンプル）
- 調査手法：オンラインアンケート（調査主体はアマゾンジャパン、実施機関はクロスマーケティング
- 調査期間：2024年1月23日～26日
※Amazon、Amazon Payおよび関連するすべてのロゴは、Amazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です
