楽天市場の出店者にとって外せないイベントの一つである楽天スーパーセール。次回の開催を見据え、すでに準備しているショップさまも多いのではないでしょうか。そこで今回、楽天スーパーセールで売り上げを伸ばすために特に有効な施策の一部を特別に公開します。
楽天スーパーセールで売り上げを伸ばしているショップの施策
近年の楽天スーパーセールで売り上げを伸ばしているショップの特徴は、イベントページの制作、メルマガなどでの事前告知、セールの目玉商品の打ち出しなど「基本的な施策をしっかり行っている」ことです。こうした基本を押さえた上で、楽天スーパーセールでは次のような施策が有効です。
- イベントを告知するためのバナーを店舗内に設置
- 平日と土日でセールの内容を変える
- 1000円、2000円など「ポッキリ価格」の商品を作る
- 半額サーチへの登録
- 最終日に駆け込みイベントを実施
バナーを作ってイベントを周知したり、「買いやすさ」や「お得感」を演出する価格設定を行ったりすることが有効です。楽天スーパーセールは初日と最終日に売り上げが伸びる傾向にありますから、最終日に限定セールなどを実施するのも効果的でしょう。平日と土日で企画内容を変えれば他店と差別化を図ることもできます。
また、スーパーセール中は楽天市場の利用者数が増えるため、検索に使われるキーワードの種類が通常より増える傾向にあります。そのため、普段とは異なるキーワードを商品ページに埋め込んでおけば、新規ユーザーを獲得できる可能性もあります。
これらは基本的な施策ではありますが、徹底できていないショップも多く、しっかり行えば競合との差別化につながります。施策に手が回らないのであれば、必要に応じて業務をアウトソーシングしても良いしょう。
スーパーセールではLTVの概念も重要
楽天スーパーセールに臨む際は、セール中の売り上げや利益だけで施策の成果を判断せず、LTV(顧客生涯価値)の概念を持つことも重要です。セールで獲得した新規顧客をリピーターに転換し、長期的に利益を回収する視点を持ってください。そのためには、メルマガなどを使って再訪問を促したり、店舗内の回遊性を高めたりする施策も併せて行うことが必要です。
最後に、楽天スーパーセールのプロモーションに関する注意点も指摘しておきます。「激安」「70%オフ」などの文言を根拠なく表示することはガイドラインで禁止されており、もし「70%オフ」と表示するのであれば定価で一定期間以上販売した実績がなくてはいけません。かつて二重価格問題などを受けて規制が厳しくなった経緯があり、ガイドラインに抵触していないか、あらためて確認してください。

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現在、国内最大規模となる7700社以上の企業(2016年6月時点)とサポート実績があります。約4年前から米国Eコマースの成功事例や情報を研究する専門部署(EC未来研究所)を設け、情報収集と発信を実施。そこから日本流のスマートフォン、ソーシャル、O2O、フルフィルメント、CRMなどのコンサルティングも提供している。
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