売上低迷の島忠がEC強化などの構造改革、3年で269億円を投資

ホームセンターの島忠は、売上高と利益率の低迷を受け、EC事業の強化を含む構造改革に着手した。2019年8月期から2021年8月期までの中期経営計画を公表。3年間で合計269億円を投じ、店舗開発や業態開発、インフラ整備などに取り組む。

EC関連では、家具やホームファッション商品のEC・ネットマーケティングの体制を整備する。

島忠がめざすEC強化策（画像は中期経営計画から編集部がキャプチャ）

SNSやメルマガ、オウンドメディアなどを通じて住まいに関するコンテンツを発信。コンテンツをきっかけに顧客接点を創出し、店舗やECサイト「シマホネット」に送客する。

ECサイトと店舗の相互送客にも取り組む。ECサイトの役割は「家具の品ぞろえが豊富で比較・検索がしやすい場所」と位置付け、商品の実物を見たい顧客を店舗に送客。一方、店舗に来店した顧客が商品を実際に見てから、自宅でサイズを確認してECサイトで注文しやすいようにする。

島忠は現在、AR（拡張現実）技術を活用して自宅で家具の配置をシミュレーションできるスマホアプリ「シマホAR」なども提供している。

家具業界ではニトリなどがEC強化

家具業界ではニトリホールディングスなどがECを強化している。ニトリの2018年2月期における通販売上高は、前期比35.0%増の305億円だった。ECサイトで使う商品画像にコーディネート写真を増やしたほか、店舗とECの連携を強化した。

通販新聞が実施した通販売上高ランキングによると、2017年度の家具ジャンルの上位5社はニトリ（305億円）、タンスのゲン（146億円）、ベガコーポレーション（129億円）、山善（82億円）、ジェネレーションパス（76億円）となっている。

通販新聞（8/16公開）が公表した家具のEC売上ランキング