【アパレル関係者に聞いた課題とOMO導入】スタッフの6割が店頭・ECの在庫管理業務に課題、7割がコーディネート投稿は売上貢献の可視化があればモチベ向上

ファッションEC「ZOZOTOWN」を運営するZOZOは1月15日、全国のアパレル業界関係者400人を対象に実施した「アパレル業界の課題とOMOの効果に関する調査 by ZOZO」の結果を公表した。OMOへの取り組み状況や、導入の課題・効果についてまとめている。

OMOに取り組んでいない企業では「在庫管理」や「スタッフコーディネート投稿」に課題を感じる割合が6割を超えた。一方、OMOを推進する企業では、約8割が「顧客体験」や「売上」の向上を実感している。

OMO未着手企業の6割で課題感

OMOに取り組んでいないアパレル企業の回答者に、店舗やECの在庫管理業務について聞いたところ、「課題を感じている」と回答した割合は61.9％にのぼった。

具体的な課題には、「店舗に在庫がない場合の取り寄せに工数がかかる」（41.0％）、「自社ECとECモールの在庫を一元管理できず、販売機会を逃している」（38.5％）などがあがった。販売チャネル間の在庫連携不足による業務負荷や機会損失が浮き彫りとなっている。

スタッフコーデ投稿、成果の可視化が意欲向上に

ECなどでスタッフコーディネート写真の投稿に関する運用上の課題を聞いたところ、撮影・投稿方法や閲覧数を伸ばす方法がわからず悩んだ経験がある割合は64.9％。また、投稿チャネルが複数あることで作業負担を感じている割合も61.8％にのぼった。

一方、「投稿による売上効果が可視化されれば、モチベーション向上につながる」と回答した割合は72.7％に達しており、成果の“見える化”が現場の意欲向上に寄与する可能性が示された。

在庫情報・コーデ投稿は来店促進にも寄与

店舗やECの在庫情報表示、スタッフコーディネート投稿について役割を感じている人に内容を聞いたところ、「来店のきっかけになる」が57.1％で最多で、「売上につながる」が43.8％で続いた。オンライン施策がオフラインへの送客や購買行動の後押しにつながっていると感じる割合が一定数いることがわかった。

OMO推進企業の約8割が効果を実感

OMOに取り組んでいるアパレル企業の回答者に効果を聞いたところ、「顧客体験が向上した」が82.9％、「売上が向上した」が78.9％と、約8割がポジティブな成果を実感していると回答した。

今後OMOに期待する効果は、「業務効率化」（46.9％）が最も多く、「欠品による機会損失の減少」（45.7％）、「売上拡大」（45.1％）が続いた。在庫連携を軸とした効率化や機会損失の削減への期待が高い。

ZOZO「ECと店舗を分断しないOMO型モデルが重要」

ZOZOは今回の調査について、OMO未導入企業では在庫連携の遅れが販売機会損失の要因となっている一方、OMO推進企業では顧客体験や売上向上の効果が確認できたと総括した。その上で、ECと店舗を分断して運営する従来型モデルから、顧客接点・在庫・販売データを一元管理するOMO型モデルへの転換が、今後ますます重要になるとの見解を示している。

ZOZOでは、ブランド実店舗・自社EC・ZOZOTOWNをつなぐOMOプラットフォーム「ZOZOMO」を提供。ZOZOTOWN上で店舗在庫の確認や取り置きができる機能をはじめ、ショップスタッフの販売活動を支援する「FAANS」、在庫シェアリングやフルフィルメントを担う「Fulfillment by ZOZO」、店舗欠品時に自宅へ商品を直送する「顧客直送」などのサービスを展開している。

調査概要

• 調査名：アパレル業界の課題とOMOの効果に関する調査 by ZOZO
• 調査方法：WEBアンケート
• 調査期間：2025年8月5日（火）〜8月7日（木）
• 調査対象：全国のアパレル業界関係者（20〜69歳の男女）400人
• 調査機関：ネオマーケティング