AKOMEYA TOKYO、OMOを加速。「OMO元年」の2025年を経て、2026年はEC強化

サザビーリーグ子会社のAKOMEYA TOKYOが、全国の店舗スタッフによるオンラインでの情報発信を強化している。2025年4月の店舗とECの会員統合に続き、実店舗のスタッフが持つ接客力や商品知識をデジタル上でも展開することで、顧客体験の向上とOMOの推進をめざす。

AKOMEYA TOKYOは2025年を「OMO元年」と位置付け、実店舗とデジタルの融合を加速させている。今後は、スタッフ経由の売上効果の可視化や、スタッフの評価制度への反映なども視野に入れながら、店舗とECの垣根を越えた新しい接客スタイルの確立をめざすとしている。

2025年4月の会員統合により、これまで店頭のみを利用いただいていたお客さまにもオンラインショップを見ていただく機会が増えた。そのタイミングで、店舗スタッフというブランドの最も強力な理解者が、デジタル上でもお客さまをお出迎えできる体制が整ったことを嬉しく思う。（AKOMEYA TOKYO／OMOプロジェクト担当者）

商品がある暮らしをスタッフが発信

AKOMEYA TOKYOは、スタッフによるコーディネート投稿機能や分析機能を搭載したバニッシュ・スタンダードのアプリ「STAFF START」を公式オンラインショップに導入。「STAFF START」を活用し、スタッフは店舗での接客同様に、実際に自宅で商品を調理した際の写真や、食卓の風景を投稿している。

商品のスペックとしての栄養価や味の説明だけではなく、「この器を使うと食卓がどう変わるか」「この食材でどんな週末が過ごせるか」といった、商品がある暮らしの体験価値を提案。特に若手スタッフを中心とした「デジタルネイティブ世代」の感性を生かしているという。

各店舗から選抜されたスタッフが中心となって投稿しており、スタッフならではの視点による質の高いコンテンツを蓄積しているという。

AKOMEYA TOKYOはこれまで、SNS上のUGCを活用した情報発信を行ってきた。人気商品が自然と拡散される一方で、「新商品」「隠れた名品」「生産者の思い」といった深いストーリーを必要とする商品は、情報が行き届きにくいという課題があったという。