デジタル広告の影響力はTV・紙媒体に匹敵！ 広告が消費行動に与える影響とは？

マーケットリサーチ事業などを手がけるGfKは5月17日、デジタルメディア広告が消費者の購買行動に与える影響力は、TVや紙媒体などマスメディアの広告と同程度に達しているとする調査結果を公表した。

世界20か国の18歳以上、合計2万人を対象に、広告や宣伝が購入の意思決定に与える影響を調査した。

その結果、テレビや紙媒体の広告の影響を受けたと回答した人は31％。デジタルメディアの広告に影響を受けたと回答した人も29％だった。

27～36歳の世代「ジェネレーションY」はテレビ・紙媒体が36%、デジタルメディアは35%と肉薄。アーリーアダプターやインフルエンサーと呼ばれる「最先端の消費者」はどちらも58%で影響度は同じだった。

複数のデバイスを使用して買い物を行う頻度に関する調査も実施。「テレビで広告を見た際に、スマートフォンやタブレットでその商品を検索したり購入したりすることが1年前と比べて多くなった」と回答した割合は21%だった。ジェネレーションYに限ると27%、最先端の消費者は40%となっている。

また、「デジタル広告から購入することが多くなった」と回答した割合は13%。ジェネレーションは16%、最先端の消費者は31%だった。

こうした消費者の購買行動の変化について、GfKジャパンの「Blog report」（4月16日）では、「オムニチャネルでの製品展開を考えることは必然となっています。ただし、インターネット通販では、消費者が価格をチェックして、比較することが店頭以上に容易です。だからこそ、メーカーと小売店のプロモーション戦略がより重要となっており、プロモーション活動の効果を正確に把握することが欠かせなくなっています」などと指摘している。

調査概要

• 調査名：「GfK FutureBuy 2016調査」
• 調査対象：世界20か国、18歳以上の消費者2万人を対象としたインターネット調査