新型コロナ下のEC利用状況調査、利用デバイス、新規客、購買単価や決済手段の変化は？

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」のフューチャーショップは8月17日、「futureshop」シリーズの利用状況からコロナ禍における消費者のEC利用状況に関する調査結果を発表した。

調査対象は、2019年・2020年4～6月の期間中、各月の注文件数が100件以上の店舗の中から500店舗を無作為に抽出。通販サイトを利用する際の利用デバイス、購買単価などを調査した。

利用デバイスの変化

2020年4～6月のEC利用状況でPCとスマホの「利用デバイス」を調べた結果、各月とも全体のうちスマホの利用率は67～68％台。2019年4～6月はスマホが61～63％台だった。

注文件数の変化

対象期間中の「注文件数の変化」を見ると、外出自粛が求められていた4～5月の注文件数は前年同月比で約2.5倍に急増。緊急事態宣言が明けた6月は落ち着いたが、店舗の営業再開や営業時間の正常化が始まったことによって購入場所が分散されたことの影響と考えられる。

6月の注文件数をデバイス別に見ると、PCよりもスマホの伸び率が落ち着いている状況。「実店舗の営業再開がスマホメインでECを利用する人に影響を与えた」と仮説すると、スマホでECを利用するユーザーは、ショッピングに積極的な一面が見えてくる。

新規顧客利用状況

「新規顧客の利用状況」を見ると、4～5月は前年同月比で300％台、6月は同200％台。調査期間中は新規顧客の利用が急増している。6月は実店舗の営業が再開されたが、新規顧客利用は同2倍強で増加するなど、今後もEC利用の拡大が予想される。

購買単価の変化

「購買単価の変化」では、購買単価が前年同月の実績を上回ったのはスマホによる6月の単価のみ。緊急事態宣言の影響を強く受けた4～5月にかけては、購買単価が4～8%ほど減少した。

決済手段の変化

決済手段を「クレジットカード」「ID決済（Amazon Pay、楽天ペイ（オンライン決済）、Apple Pay）」「現金・その他決済（店頭払いや後払い、銀行振込やコンビニ払いなど）」の3つにわけて調査を実施した。

クレジットカード、ID決済の割合が増加し、現金・その他決済は減少。現金・その他決済の比率は3割程度まで減少した。

決済方法の成長率を調査すると、ID決済の成長率は同114～122％台でトップ。6月末にキャッシュレス・消費者還元事業が終了し、今後のID決済やクレジットカードの利用状況に影響を与えることも想定されるが、利便性の浸透と今後のID決済手段増加によって、今後も利用増加が見込まれる。

「futureshop」シリーズの流通額も急増

「futureshop」シリーズの2020年4～6月の流通額は432億円で前年同期比143.1%。新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言による外出自粛や巣ごもり状況下でEC利用が拡大したことが主因と考えらる。

開店準備中や閉店中の店舗を含めた1店舗当たりの月商平均は549万円（前年同月比133.0%）。そのうち期間中の開店継続店舗に限定すると、月商平均726万円（同151.9%）。

「futureshop」シリーズを導入しているECサイトの7業種で、流通額は前年同期比200%を突破した。さまざまな業種でEC利用が進んだと推測できる。