【2018年の自社ECサイト】業種別モバイル化率は？ 決済手段は2年間でどう変わった？

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供するフューチャーショップはこのほど、2018年における「futureshop」のデータを分析・集計した「17の数字で振り返る 2018年自社EC」を公表した。

業種別のモバイル比率や、ECで使われた決済手段の割合の推移などを17の数値をまとめている。

「futureshop」全店舗のモバイル比率は、全業種平均で65.26%。業種別では「医薬品・コンタクト・介護」が89.63%で最も高い。次いで「キッズ・ベビー・マタニティ」「下着・ナイトウェア」「ジュエリー・腕時計」「美容・コスメ・香水」「レディースファッション」となっている。

モバイル比率が低いジャンルは「パソコン・周辺機器」「家電」「楽器・音楽機材」「日本酒・焼酎」。

同じカテゴリーでも商材によってモバイル比率に差が見られた。酒類では「ワイン・ビール」は45.82%だが、「日本酒・焼酎」は31.51%。食品系では「スイーツ」が56.56%で「食品」は44.86%。アパレル系では「レディース・メンズファッション、バッグ・小物・ブランド雑貨」が68%前後だった一方、「靴」は56.15%だった。

業種別モバイル化率（画像は「17の数字で振り返る 2018年自社EC」からキャプチャ）。「17の数字で振り返る 2018年自社EC」は専用サイトからダウンロードできる

カード決済やAmazon Payは利用割合が上昇

決済種類別の件数の内訳も集計した。2018年12月度の内訳を見ると、「クレジットカード」が47.08%で最も多い。次いで「代金引換」（15.25%）、「Amazon Pay」（14.12％）、「NP後払い」（10.10%）、「コンビニ払い／Edy／楽天銀行自動引落」（2.14%）、「その他」（11.31%）。

2017年1月から2018年12月までに実施した計4回の調査の推移では、「クレジットカード」は約3.2ポイント増、「Amazon Pay」は約3.0ポイント増、「代金引換」は約4.2ポイント減など、決済手段によって変化が見られた。

決済種別推移（決済件数）（画像は「17の数字で振り返る 2018年自社EC」からキャプチャ）。「17の数字で振り返る 2018年自社EC」は専用サイトからダウンロードできる

「futureshop」の稼働店舗数は2018年末時点で約2400店舗で、2018年の全店舗流通額は1085億円。その他、「17の数字で振り返る 2018年自社EC」では平均注文額のデバイス別前年比、曜日・デバイス別の購入状況(件数)などをまとめている。