スポーツ競技との親和性でブランド体験創出を――ジェリービーンズグループの戦略とは

ジェリービーンズグループがスポーツを起点にブランド価値創出を加速。格闘技大会協賛で体験型施策を展開し、Bリーグ参入をめざす子会社設立でスポーツIP活用も本格化する

鳥栖 剛[執筆]

10:30

スポーツブランドなど多角的に事業を展開するジェリービーンズグループ(JBグループ)が、スポーツを軸としたブランド価値の創出に力を入れている。「スポーツ運営」「アパレルD2C」「エンタメ・配信・IP」を結び付け、新たな収益基盤の構築とブランド価値向上を図る。

JBグループは総合格闘技の大会への協賛やBリーグ参入を行う
JBグループは総合格闘技の大会への協賛やBリーグ参入を行う

JBグループは2月23日、総合格闘技大会「SOUMEI Presents DEEP TOKYO IMPACT 2026 1st ROUND」に協賛した。複数ブランドを横断したブース出展、コラボ商品の販売など、体験型施策を展開した。また2月13日には、バスケットボールのプロリーグ参入をめざす100%子会社「株式会社サンライズ」を設立を発表している。資本金は1億円。

JBグループはリカバリーウェアやスポーツシューズをはじめ、中国発のスポーツウェアブランド「361°(スリーシックスティーワン)」、韓国でヒットした「3Dフルーツアイスクリーム」などを展開。さらにAI音楽制作サービスなど、多角的な事業領域を持つ。

総合格闘技大会でリカバリーウェアや3Dアイスなど展示

協賛した総合格闘技の大会では、リカバリーウェア、「361°」、アパレルブランド「JB SPORTS」と総合格闘技団体「DEEP」とのコラボTシャツ、「3Dフルーツアイスクリーム」の4商材を展示。認知拡大とリアル接点の強化を図った。

総合格闘技の大会での出展の様子
総合格闘技の大会での出展の様子

また、大会の勝利者賞として「3Dフルーツアイスクリーム」を提供。宮﨑明代表取締役がリング上で贈呈を行った。

リング上で賞の贈呈を行う宮﨑明代表取締役(写真左)
リング上で賞の贈呈を行う宮﨑明代表取締役(写真左)

今回の協賛は単なる広告出稿ではなく、スポーツ競技との親和性を生かしたブランド体験の創出が狙い。来場者とのダイレクトな接点づくりや、グループ横断での露出による相乗効果をめざした。

JBグループは今後もスポーツ・エンターテインメント領域でのブランド価値向上と、リアルイベントを活用した体験型マーケティングを推進していく方針。

協賛した大会のキービジュアルと概要
協賛した大会のキービジュアルと概要

成長市場と捉えBリーグ参入

JBグループは、Bリーグ参入をめざす子会社設立について、スポーツ事業を次なる成長エンジンに位置付ける取り組みと説明する。プロバスケットボールクラブの運営にとどまらず、スポーツを核にアパレル、エンターテインメント、デジタル領域を融合し、新たな収益基盤とブランド価値の創出を図る。

JBグループによると、Bリーグは観客動員の拡大やスポンサー参入の増加、地域密着モデルの進展、アリーナ建設の動きなどを背景に、スポーツビジネスの高度化が進んでいる。競技成績だけでなく、「事業性」「経営力」「地域価値創出」が重視される環境の中で、スポーツIPを活用した統合型ビジネスモデルが求められているとする。その中で、JBグループはBリーグを成長市場と捉え参入を図る。

スポンサー参画とは異なり、IP(知的・事業資産)を自社で保有することで、機動的なマーケティング展開とブランド戦略の自由度を確保。公式グッズ展開、デジタルコンテンツ化、イベント施策、株主施策への活用まで視野に入れ、グループ横断での価値拡張をめざす。

試合観戦を起点に、「ファン化 → グッズ購入 → SNS拡散 → イベント参加 → 再観戦」という循環型エンゲージメントモデルを構築し、継続的な接点創出による持続的な収益成長を見込む。

試合観戦を起点とする収益循環モデルの概念図
試合観戦を起点とする収益循環モデルの概念図

Bリーグ未設置県の山梨を拠点に

サンライズは、現時点でBリーグクラブが存在しない山梨県を拠点とする。「地域代表クラブ」として独自ポジションの確立をめざす。行政との連携や地域企業とのスポンサー協業、観光資源との連動など、多面的な展開を想定。東京圏に近い地理的優位性や、将来的なリニア中央新幹線の停車計画も視野に、「地域密着型モデル」と「首都圏ビジネス連動モデル」を融合したハイブリッド型のクラブ経営を志向する。

JBグループの事業領域を横断接続するハブに

サンライズは、スポーツを核にグループ全体の事業領域を横断的に接続するハブとしての役割を担う。チーム運営や試合興行を基盤にファンコミュニティを形成し、地域活動を通じて社会的価値とブランド力を高める構想だ。

公式グッズ展開などEC販売も強化

アパレル事業との連動による公式グッズ展開、リカバリーウェア開発、EC販売強化、ブランドコラボを推進。スポーツIPを活用したD2Cモデルの高度化を図る。加えて、イベント連動施策や配信マネタイズ、音楽・IPとのコラボ、デジタルコンテンツ化を通じ、リアルとデジタルを横断した観戦体験の拡張をめざす。

「スポーツ運営」「アパレルD2C」「エンタメ・配信・IP」を結びつけ

同社はこれらの取り組みにより、「スポーツ運営」「アパレルD2C」「エンタメ・配信・IP」の3領域を有機的に結び付け、新たな収益基盤の構築とブランド価値向上を実現。グループ全体の競争優位性を強化していく考えだ。

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