ほぼ日が海外向けECを本格化、自社開発の通販サイトグローバル越境ECに対応
ほぼ日は海外向けECを本格化し、「ほぼ日手帳」を含むすべての商品を、海外から安心して便利に購入できるようにする。
自社開発のECサイト「ほぼ日ストア」に、グローバルでD2C(Direct to Consumer)越境ECプラットフォームを提供するGlobal-eのD2C越境EC向けサービスを導入。2023年9月のサービス展開を予定している。
D2C越境EC向けサービスの導入で、「ほぼ日ストア」は次のような機能を搭載する。
・100種類以上の通貨による価格表示に対応。購入に必要な金額が、現地の通貨で確認できるようになる
・世界で流通する150以上の決済方法に対応。海外の顧客が日常で利用している決済手段で購入できるようになる
・関税・税金込みの価格で事前決済が可能になる。配達時ではなく購入時に、関税や税金を含めた価格で決済できるようになる
ほぼ日が2001年から販売しているロングセラー商品「ほぼ日手帳」は、日本だけでなく世界中から購入されており、2022年版は世界156の国や地域で72万部を売り上げており、売り上げの4割を海外が占める。英語圏での人気が高く、2023年版では英語版のラインナップを増やした。
ほぼ日の商品は、自社ECサイト「ほぼ日ストア」の他に、中国では「天猫国際(Tmall Global)」の旗艦店、英語圏では「Amazon.com」や代理店を通じて販売している。ただ、「ほぼ日手帳」を中心とした一部商品に限られており、ほぼ日の商品すべてを購入できるの「ほぼ日ストア」だけとなっている。アパレル、日用品、文具など、ほぼ日の商品を海外へ展開するため、Global-eのD2C越境EC向けサービスの導入を決めた。
「ほぼ日手帳」を中心に海外からの購入者が年々増えているなか、世界中の顧客が現地の言語や通貨、決済手段等を使ってより快適に安心して買い物ができるよう、「ほぼ日ストア」での買い物体験を向上していく。
Global-eは、イスラエルに本社を置くナスダック上場企業で、東京など世界10か所に拠点を構える。世界200以上の国や地域の消費者へ、現地言語や現地通貨などでのサイト表示、現地言語による税金・関税対応・支払方法、配送、返品といったサービスをローカライズしたECプラットフォームとして提供している。
Adidas、 Marc Jacobs、Skims、Hugo Boss、Reformation、Versace、Marks and Spencerといったグローバル企業が利用しているという。