【AIを活用した購買行動調査】半数がAIアシスタント活用の購買に前向き、1年以内の購買判断でAIを活用することを想定

Criteoは、日本を含む7か国・6800人以上を対象にAIを活用した購買行動に関する消費者調査を実施、3月24日にそのレポートを発表した。

調査によると、AI活用は世界的に進展しており、7か国全体の56％が「1年以内に購買判断にAIを活用する」と回答。AIアシスタントを活用した購買に対しても、約半数が前向きな姿勢を示した。

日本は認知度が低い一方、利用意向は高水準

「エージェント型ショッピングアシスタント」の認知について、世界全体では4分の1が「認知していない」と回答。一方で同程度の割合が「月1回以上利用している」と回答した。

国別では、日本の認知度は40％と最も低い水準だった。一方で「6か月以内に試したい」とする回答は15％で、韓国（18％）に次ぐ2位となり、潜在的な関心の高さがうかがえる。

主な用途は「製品比較」と「価格探索」

AIチャットの主な利用用途は「製品比較」が43％で最多。「最適な価格の特定」が34％で続いた。

国別では、製品比較の利用が最も多いのは韓国（56％）、価格特定はフランス（39％）が高かった。

「最適価格の提示」で信頼を獲得

エージェント型ショッピングアシスタントへの信頼について、「最適な価格を見つける用途」が52％で最も高かった。次いで「適切な商品の発見」（45％）が続いた。

一方で、サイズ選びやフィット感のアドバイスなどは33％にとどまり、用途によって信頼度に差が見られた。

約半数が「条件付きでAIによる購入を許容」

購買の実行をAIに委ねることについては、「自分で設定したルールの範囲内であれば抵抗はない」との回答が約半数を占めた。内訳は「やや抵抗はない」が31％、「全く抵抗はない」が18％だった。

1年以内に購買判断でAIを活用する想定は7か国全体で56%、最も高いのは64%の英国とドイツだった。日本は41%と他国と比べるとやや低い水準だった。

活用は「リサーチ段階」が中心

購買プロセスでは、製品比較やブランド探索などの「リサーチ段階」でのAI活用が中心となっている。

具体的には、「オンラインショッピング中の疑問対応にAIチャットが役立つ」と回答した割合は60％。また、AIによるパーソナライズに対しても53％が抵抗を示さなかった。

一方で、最安値検索（39％）、商品発見（38％）、商品評価（33％）といった用途も一定数あるが、リサーチ用途ほどの利用頻度には至っていない。

信頼性向上の鍵は「価格・在庫の透明性」

レコメンドへの信頼を高める要因としては、「複数の小売業者間で価格や在庫を比較できる」点が46％で最多。「認証済み購入者のレビュー・評価」を重視する回答も42％だった。

また、商品検索で役立つAIツールとしてあがったのは「ChatGPT」が58％で最多、「Google Gemini」（43％）を上回った。音声AIは相対的に低く、「Siri」は22％、「Alexa」は12％にとどまった。

調査概要

• 調査期間：2025年10月1日〜12月31日
• 対象：米国、英国、カナダ、フランス、ドイツ、日本、韓国の消費者6800人以上
• 調査方法：オンライン調査（Criteo Shopper Survey）