ビックカメラの連結EC売上は11%減の1274億円、EC化率は15.6%【2023年8月期】

ビックカメラの2023年8月期連結決算におけるグループの連結EC売上高は、前期比11.2%減の1274億円だった。連結売上高（8155億円）に占めるEC売上高の割合を示すEC化率は15.6%。

ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りを合計した金額。

「O2O」「オムニチャネル」から「OMO」（Online-merges-offline）を掲げ、実店舗とECの融合を進めてきたビックカメラ。店舗からECサイトへの送客強化、既存顧客のリピート促進などに取り組んできた。

その成果として、「店舗とECサイトの両方を利用する顧客」は「店舗のみ利用する顧客」と比べ、購買金額は280%、購買頻度は220%と高い数値を記録した。

また、新型コロナ感染症が広がる前の2019年8月期と比較すると、「店舗とECサイトの両方を利用する顧客」は3割増えたという。

2024年8月期はMDの拡充を進める。品ぞろえ、商品情報の拡充をベースに、「使いやすさ」「探しやすさ」を追求。加えて、「早く」「安く」「正しく」の提供でリピート顧客の拡大を図る。

品ぞろえに関して、商品掲載数は2023年8月期に約100万SKU増やし332万SKUに拡大、2026年8月期までに2倍以上の増加をめざす。2023年8月期に90%だったセンター在庫引当率は、2024年8月期は93%へ改善させる。