大塚家具の2019年1～12月期のEC売上は約3億円で7.8%減

大塚家具の2019年1～12月期（第4四半期累計）におけるEC売上高は、前年同期比7.8%減の3億6600万円だった。減収要因としてシステム更新の遅れをあげている。

大塚家具はECの集客チャネルとしてバーチャルショールームを開設したほか、自社ECサイトの利便性改善などを通じてEC事業の強化を図っている。

リアル店舗での買い物を疑似体験できるWebコンテンツ「バーチャルショールーム」を開設し、自社ECサイトと連携して商品を購入できるようにした。2019年4月にイタリアのラグジュアリーブランド専門店「Poltrona Frau Tokyo Aoyama」、5月には大型照明専門店「Lightarium（ライタリウム）」、7月にはスモールオフィス・ホームオフィス空間を提案する「SOHO GALLERY」を公開した。

また、自社ECの視認性や商品検索性の向上、購入手続きの改善などを目的にサイト改修を12月に行った。

EC事業は自社ECサイトを中心に展開しているほか、「LOCONDO HOME」「Yahoo!ショッピング」「Amazon」に出店している。

今期は16か月の変則決算。2019年1～12月期を第4四半期累計期間とし、2020年1～4月を第5四半期としている。

主力事業の店舗事業の売り上げが落ち込んでおり、2019年1～12月期の単体売上高は前年同期比26.8%減の273億7000万円、営業損益は56億8800万円の赤字だった。