コロナ禍が広告に与えた影響は？費用対効果はPOP広告など低下、テレビCMや動画広告、ラジオ広告などは向上

サイカが公表した「コロナ禍が広告に与えた影響」によると、コロナ禍前後における各広告の費用対効果は、費用対効果が低下した広告、向上した広告に二分した。

費用対効果が低下した広告は、店頭施策や交通広告などのオフライン広告が中心。外出自粛による影響が大きいと推察される。向上した広告はテレビCMや動画広告、ラジオ広告など。在宅時間が長くなったことや、外出時の交通手段の変更により接触媒体が変化したことが影響した。

POP・店頭広告は、外出自粛など行動制限の影響により来店客数そのものが減少。来店客数減少の影響を除いても、店頭広告の費用対効果は低下している。行動制限下における来店客は購入目的の商品が明確に定まった状態で来店している場合が多く、POPなどの店頭広告による影響を受けにくいことが推察される。交通広告は、緊急事態宣言の影響で交通機関の利用者数が減少した結果、交通広告の費用対効果が低下した。

テレビCM・動画広告は巣ごもり需要で在宅時間が長くなり、テレビやスマホでの番組・動画視聴時間が増加。さらに、スマホによる情報収集の時間増に伴い、オンラインでの商品購入機会が増えたことが影響したと推察される。

ラジオ広告は公共交通機関から自動車移動に交通手段が変化したことにより、ラジオ広告を耳にする機会が増えたことによる影響が見られる。外出自粛やリモートワークの普及により、radikoの聴取率が伸びたことによる影響も寄与しているようだ。

緊急事態宣言中の費用対効果が低下した交通広告だが、緊急事態宣言解除に伴い交通機関の利用者数が回復すると、費用対効果が向上している。