用語「DX」 が使われている記事の一覧

小売り・メーカーのDXを推進するID-POSデータの活用法とは？ 市場創造を実現するための7つのアプローチ［7/2オンライン開催］

食品スーパー、総合スーパー、ドラッグストア、家電量販店、ホームセンターらを対象にした、小売りが DX(デジタルトランスフォーメーション) を推進するために必要なID-POSデータ活用や市場創造メソッドを学べるオンラインウェビナーを、グランドデザインが7月2日に開催

公文 紫都

2020年6月26日 12:00

西友を日本を代表するOMOリテーラーに。楽天らがウォルマートから株式取得で小売りのデジタル化を加速

ウォルマートが保有する西友の株式について、KKRが65％、楽天が新たに設立する子会社「楽天DXソリューション（仮）」を通じて20％を取得することで合意、契約を提携した

石居 岳

2020年11月17日 10:00

資生堂、I-neなど登壇のブランド・メーカー向けEC＋DXイベント【オンラインで12/17開催】

いつも.は、ブランド・メーカー向けのEC・DX（デジタルトランスフォーメーション）に関するオンラインイベント「EC×DXフォーラム toword 2021」を12月17日（木）に開催

瀧川 正実

2020年12月11日 11:00

ドラッグストアの「トモズ」に学ぶリテールにおけるDX【2/19開催無料ウェビナー】

ドラッグストアの「トモズ」が店頭で行うOMO施策や、リテールにおけるDXのこれからについて紹介【2/18ウェビナー】

公文 紫都

2021年2月10日 11:00

GMOペパボと岩手銀行が業務提携。岩手県内事業者のECサイト開設や運営を支援

GMOペパボは岩手銀行と業務提携を締結。岩手銀行を利用する事業者に対し、ECサイトの開設や運営支援を行う

藤田遥

2021年2月12日 10:00

ECにおけるパーソナライゼーション施策の価値・役割とは？ FRACTA河野氏・ネッ担編集部公文が登壇【3/26開催無料ウェビナー】

D2Cビジネスに詳しいFRACTAの河野貴伸代表取締役と、編集部の公文紫都がECにおけるパーソナライゼーション施策の価値や役割をディスカッション

公文 紫都

2021年3月12日 14:00

ユナイテッドアローズが「DX推進センター」を新設、執行役員CDO担当本部長に藤原義昭氏が就任

ユナイテッドアローズがDX（デジタルトランスフォーメーション）化を推進するのは、デジタル化に伴う消費者ニーズや購買行動の変化に対応し、顧客理解を深め、新しい体験価値を実店舗とECを通じて提供していくのが背景にある

瀧川 正実

2021年3月29日 14:00

「本気のDX」の進め方をプロが解説！ オイシックス・ラ・大地の奥谷氏、オムニチャネルコンサルタントの逸見氏が登壇【10/5開催の無料ウェビナー】

バニッシュ・スタンダードが10月5日（火）にオンラインで開催する。小売業にDXが必要な理由などについて解説

藤田遥

2021年9月30日 10:00

ビックカメラが「デジタル戦略部」を新設、顧客接点の拡充やエンゲージメント向上のためにデジタル技術を活用

店舗で販売の経験を積み、商品知識と接客スキルを持つ従業員がデジタル技術を学ぶことによる「価値創造力の再構築」につなげたいという

瀧川 正実

2022年1月6日 10:15

【中小メーカーのDX調査】卸販売のデジタル化は約6割、EC利用者の半数が「売上増加」を実感、約4割が「人材不足」の課題

全国の従業員規模300人以下の物販系中小メーカー勤務者514人に、ラクーンコマースがコロナ禍におけるEC活用・DX推進に関する実態調査を実施した

石居 岳

2022年1月25日 9:00

「日本を代表するOMOリテーラーに」。楽天グループと西友の新たな協業体制とは

「楽天ポイント」を軸にしたOMOで、新規顧客層の獲得、既存顧客の活性化を図り、西友を日本を代表するOMOリテーラーにすることをめざすとしている

瀧川 正実

2022年3月16日 9:00

アルペンが物流DX促進で6割の省人化を実現する新倉庫とは

アルペンの新物流倉庫には最新マテハン機器を導入、省人化効果は既存倉庫と比べて6割を見込んでいる

石居 岳

2022年6月23日 7:30

SBSグループがEC物流に本格参入、“第２の柱”に。2030年までに売上高1000億円計画

SBSグループはEC物流のワンストップサービス「EC物流お任せくん」を提供開始した。2030年にEC物流関連売上高1000億円をめざす

高野 真維

2023年1月5日 7:30

スタッフ1人ひとりがLINEで顧客とつながる「LINE STAFF START」とは？ 2種類の使い分けができる最新接客DX

バニッシュスタンダードが提供する、LINEの公式アカウントを通じてスタッフが顧客とコミュニケーションできるサービス「LINE STAFF START」を解説

高野 真維

2023年3月20日 7:30

「とらのあな」、DX事業の流通総額は前期比7％増の331億円【2023年度】

同人グッズの流通・販売を手がける虎の穴。2023年度に流通額・ユーザー数が成長した要因とは？

高野 真維

2023年9月22日 7:30

パルがインフルエンサーの個性を引き継ぐAIチャットをリリース。本人さながらの対話を実現

パルはアパレルに特化したAIチャットボットの運用を期間限定でスタート。インフルエンサースタッフの個性をAIが学習し、コミュニケーションに生かすという

高野 真維

2023年10月20日 7:00

ユナイテッドアローズのDX人材認定制度「DXセールスマスター」の効果は？ ランク新設の背景は？

「DXセールスマスター」は2023年10月に導入。販売に関するDX活動において優れたパフォーマンスを発揮するスペシャリストを評価し、販売員の象徴的な存在として活躍してもらうことを目的とした制度

松原 沙甫[執筆]

2024年4月22日 8:30

イオンがITインフラ事業を統合、子会社「イオンスマートテクノロジー」の担当領域を拡大

イオングループは12月から、これまで2社で運営してきたグループのITインフラのフロントエンドからバックエンドまでのシステムの開発運用をイオンスマートテクノロジーの1社にまとめる。

鳥栖 剛[執筆]

2024年10月23日 7:00

アデランス、ECサイトのウィッグ着用モデルにAIモデルを起用

アデランスはECサイトのウィッグ着用モデルにAIの起用を開始。今後バリエーションを追加する考えで、個人差のある頭部の大きさや輪郭なども自身と重ねてイメージしやすくできるとしている。

鳥栖 剛[執筆]

3月27日 9:00

シルバーエッグ、AIレコメンド「アイジェント・レコメンダー」をハートコアにOEM提供

ハートコアではCMS領域におけるマーケティング機能強化に注力しており強化機能の一つとして、「アイジェント・レコメンダー」を同社のCMS製品に搭載する。

鳥栖 剛[執筆]

4月30日 9:00

2035年のアスクルはEBITDAの半分を新規事業が占める。M&Aや他社協業を進める将来ビジョンとは

アスクルは将来、既存事業であるリテールと新規事業のソリューションの2軸で成長を加速させる。ソリューションとしては「DX」「ウェルビーイング」「BPO」領域について取り組んでいく。

鳥栖 剛[執筆]

7月8日 9:30

BtoB-ECプラットフォーム「Bカート」のDai、静銀カードとビジネスマッチング契約を締結

鳥栖 剛[執筆]

7月8日 10:00

受発注・請求・営業をDX推進するBtoB-ECプラットフォーム「Bカート」、クラウド販売管理システム「s-flow」とAPI連携

宮本和弥[執筆]

7月15日 9:30

物流センター、各社がDXツール導入で狙う効果は「業務生産性向上」22%、「従業員の労働環境・満足度の改善」17%。効果実感「あり」は約6割

物流センターにDXツールを導入する事業者の狙いや、実際の効果実感の調査結果をまとめる。有効に活用するためには、スタッフへの十分なトレーニング、拠点責任者の意見反映などがカギとなる

大嶋 喜子[執筆]

8月21日 6:30