良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27+28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは? EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI+データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期(中間期)は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
グルメをテーマにした店舗が順位を競う「楽天グルメバトル2021春」を実施 「楽天市場」は、全国558のグルメをテーマにした「楽天市場」出店店舗が参加し、ユーザーの購入結果で9つの商品カテゴリーの各1位と総合1位を決定する「楽天グルメバトル2021春」を実施
ビックカメラの連結EC売上は24%増の803億円、EC化率は19.1%【2021年中間期】 ビックカメラグループの中間期連結EC売上高は前年同期比24.1%増の803億円。EC化率は19.1%。EC事業は大きく伸びたが実店舗の低迷を補うには至っていない
EC売上1000億円めざすライフコーポレーションのネットスーパー戦略 ライフコーポレーションの2021年2月期EC売上高(ネットスーパー事業)は前期比76.1%増の53億円。2030年度に1000億円規模まで拡大する方針
オンワードのEC売上は約416億円で26%増、EC化率は23.9%に上昇【2021年2月期】 オンワード樫山の自社EC売上高は前期比35.4%増の264億6600万円、他社ECモールでの売上高は同4.7%減の18億9200万円
ドトールコーヒーがネット通販を活用したD2Cビジネスをスタート 4月15日に公式通販サイト「ドトール オンラインショップ」を開設。ドトールコーヒーショップで人気のコーヒー豆、ECサイト限定のオリジナル商品も扱う
画像認識AIカートとスマホアプリで決済、エイチ・ツー・オー リテイリング「レジレス店舗」の取り組みとは 「画像認識AIカート」は、顧客が「商品をカートに入れる」「カートから取り出す」だけでレジスキャンが完了する仕組み。バーコードスキャンも不要で、ユーザーエクスペリエンスの向上が期待できる
EC専門メディア2社が語る「コロナ禍のEC事情と次の成長市場」【4/15開催】 明日4/15、ネッ担編集長の瀧川と日本ネット経済新聞 編集局デスクの手塚氏がコロナ禍のEC市場と、期待される成長市場について激論を交わします【4/15ウェビナー】
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は41%増の86億円、EC化率は29%【2021年2月期】 ナルミヤ・インターナショナルのEC事業は2022年2月期、EC売上高は100億円、会員数100万人の達成が目標
花王が「楽天市場」を通じて商品開発するプロジェクトスタート 花王は一般的に目が向けられにくい少数派の悩みにフォーカス、「楽天市場」を通じた商品開発プロジェクトなどから、個の深い悩みを解決できる商品作りをめざす
「まん延防止等重点措置」の適用区域に「雇用調整助成金の特例」を適用 「まん延防止等重点措置に係る雇用調整助成金の特例」の対象期間は6月30日まで。大企業への助成率は4/5、解雇せず雇用を維持した場合は10/10に
全国ネットショップグランプリのグランプリはヤッホーブルーイングの「よなよなの里」 「第13回 全国ネットショップグランプリ」(一般社団法人イーコマース事業協会主催)で、ヤッホーブルーイングが運営するクラフトビールのECサイト「よなよなの里」がグランプリを受賞
新たな越境ECプラットフォームになる?JTBが始める「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」事業とは 「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」には、海外・国内のユーザーに対して、日本の自治体や事業者が日本各地の特産品や体験コンテンツを提供できる機能を搭載する予定。JTBとFIXER、Fun Japan Communicationsが手がける事業
【4/10開催の無料イベント】シニア層、若年層を獲得するためのヒントが学べる「ネットショップカンファレンス2021」 一般社団法人イーコマース事業協会の設立19周年の記念イベント「ネットショップカンファレンス2021」。会員、非会員ともに参加費は無料
ユニクロの国内EC売上高、中間期は4割増の738億円【2021年度】 連結売上高は同0.5%減の1兆2028億円。国内ユニクロ事業は同6.2%増の4925億円だった。国内ユニクロ事業に占めるEC売上高の割合は15.0%
セブン&アイのEC売上は1041億円で3.9%増。ニッセンHDは営業赤字3.5億円【2020年度】 「セブンネットショッピング」が同18.1%増の236億8800万円、食品宅配の「セブンミール」は同0.3%増の233億7400万円、「イトーヨーカドー」は同38.2%増の75億300万円、イトーヨーカドーの「ネットスーパー」は同10.1%減の357億3400万円
コメリが通販+店舗網+タクシー買物代行でアプローチする「買い物難民」救済策 カタログ販売の「コメリまごころ便」を通じてカタログ衛生用品・介護用品・日用品などを販売、商品はつくば市内のタクシー事業者が届ける
ファーストリテイリングが有明本部に「自社スタジオ」「新拠点のカスタマーセンター」など開設 ユニクロの本部「UNIQLO CITY TOKYO」やジーユー本部などのグローバルヘッドクォーターが入る有明本部の4階を改装。撮影スタジオ、Web制作専用ワーキングスペース、仮想店舗などを設置した
郵便・ゆうメールの配達日数早見表 土日を挟むといつ届く?(21年10月~) 日本郵便は2021年10月以降、土曜日の郵便物とゆうメールの配達を休止し、配達日数を繰り下げます。土日を挟んだ場合の配達日はどうなるのか、わかりやすい早見表を掲載しています。ただし、ゆうパック、ゆうパケット、クリックポスト、レターパックプラス、レターパックライト、速達、レタックス、書留、簡易書留については配達日数に変更はありません。
休業者が直接申請できる「休業支援金」の中小企業向け申請期限を5月末まで延長 「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」(休業支援金)の中小企業向けに関する申請期限を5月31日(月)まで延長。申請期限延長の対象は2020年4月~12月の休業分
アダストリアのEC売上は23%増の538億円、EC化率は30.6%。自社EC売上の半数はスタッフのスタイリング投稿経由【2021年2月期】 「.st(ドットエスティ)」を展開するアダストリアの2021年2月期におけるEC売上高は、前期比23.4%増の538億円。EC化率は30.6%。EC化率の内訳は自社ECが約15.9%、モールなどの他社ECは14.7%
コロナ禍のEC拡大は既存ユーザーの購買回数&単価の増加が要因。ECへの不満は「代金とは別に送料がかかる」【Google調査】 「購入者あたりの利用金額」は2020年10~12月に大きく上昇。同様に、平均利用回数と1回あたりの購入金額も2020年10~12月に最も高くなっている
大手総合ECモール出店者の相談に無料で応じる「デジタルプラットフォーム取引相談窓口」がスタート 「特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律」(取引透明化法)の施行に伴い、経済産業省の委託を受けたJADMAが相談窓口の運営を担う
ニトリは2025年度にEC売上高1500億円達成を目標。2021年2月期は59%増の705億円 ニトリホールディングスの2021年2月期EC事業の売上高は、前期比59.2%増の705億円。2025年度にEC事業の売上高を1500億円達成を目標に掲げる
「プラットフォーム透明化法」でECモールはアマゾン、楽天、ヤフーを規制対象に 「特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律」(取引透明化法)の指定を受け、楽天グループは各種情報を開示。ヤフーは2020年12月までに各種取り組みが完了したとしている
ミクシィが始めた生鮮食品などのデリバリーサービス「mikuma(ミクマ)」とは 「mikuma」は、「生鮮食品はオーガニックなものを選ぶ」「肉や魚の特定の切り方を要望する」など、ユーザーの好みに合わせた商品をショッパー(配達員)にリクエストできるデリバリー事業
「EC・通販関連」の求人数が増加しているアパレル・ファッション業界、ハイクラス人材と未経験者の二極化傾向 2019年12月~2020年2月までの求人数と2020年12月~2021年2月までの求人数を比較すると、「生産管理」「プレス・販売促進」「EC・通販関連」「人事・総務・経理・財務」で前年よりも求人数が増加
ユナイテッドアローズ、子会社のフィーゴ社をユニオンゲートグループに売却 ユナイテッドアローズは、イタリア製バッグ・革小物ブランド「Felisi(フェリージ)」を手がける子会社フィーゴとのシナジー効果を生み出しながらフィーゴの継続的な成長をめざしていくことは難しいと判断した
「超PayPay祭」最終日の取扱高が前回比で約1.8倍、単日ベースで過去最高を記録 2021年3月に実施した「超PayPay祭」は、2020年10月から11月にかけて実施した前回の「超PayPay祭」をさらに拡充。最終日の取扱高は、前回の「超PayPay祭」最終日(2020年11月15日)と比較して約1.8倍となった