良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27＋28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
ECビジネスやデジタル化など支援の「IT導入補助金2021」1次公募の締切は5/14まで 2次公募の締め切りは7月中旬頃の予定。「IT導入補助金2021」では、令和2年度第3次補正予算で実施する「低感染リスク型ビジネス枠（特別枠：C・D類型）」を新たに設けている
ワークマンのEC売上高は24.4億円、「店頭在庫＋店舗受取」型Click&CollectのECビジネスの店頭受取率は57%【2021年3月期】 2021年3月期の店舗受取比率は57％で、当面の目標は70%。宅配コストのかからない「店舗在庫の店舗受け取り」を推進し、実店舗を軸にしたClick&CollectのECビジネスを推進する
JR九州が新幹線の未活用スペースを使い荷物の運送。新サービス「はやっ！便」＆佐川急便との協業で実現 新幹線の未活用スペース（旧車販準備室）を使用し、荷物を輸送する新サービス「はやっ！便」に加え、佐川急便と宅配便荷物を九州新幹線で運ぶ貨客混載事業を本格稼働する
「バイク王」がEC子会社「株式会社バイク王ダイレクト」設立、バイク車両と周辺部品・用品を販売 車両の通信販売需要が高まっていること、用品・部品といった周辺ビジネスが拡大していることから、EC子会社「株式会社バイク王ダイレクト」を設立した
ユナイテッドアローズのEC売上は11.7%増の326億円、EC化率は32%【2021年3月期】 開発を進めている自社ECサイトは、2021年1月までにサービス全体の検証と導入テストが完了する予定。2022年春には自社インフラを活用した自社ECサイトのリリースをする
スクロールの連結売上は17%増の851億円。巣ごもり消費の拡大で通販、EC、ソリューション事業が大幅増収 連結売上高は前期比125億6000万円の増収。このうち新型コロナウイルスによる影響は約90億円、自社の取り組みや施策による影響は約35億円と分析している
上新電機のEC売上は717億円で25.5%増、EC化率は16%【2020年度実績】 2018年3月期のEC売上は574億4300億円でEC化率は14.7%、2019年3月期は545億4100万円で同13.5%、2020年3月期は571億3400万円で同13.8%
幸楽苑がラジオ番組風の店内放送「幸楽苑ワクワクチャンネル」で通販サービスなど案内、USENとの連携で実現 「幸楽苑ワクワクチャンネル」は音楽放送サービスなどのUSENと連携して実現。USENでは、企業や店舗専用のチャンネルを用意し、自由にチャンネルをカスタマイズできるサービスを提供している
ヤッホーブルーイングの「顧客との絆づくり」、トークロア伊藤社長の「EC物流」が学べる勉強会【5/8開催】 テーマは、「ヤッホーブルーイングがめざした顧客との絆づくり」 「専門家に聞く、EC物流の最新潮流と最適な物流体制の選定、改善方法。物流会社の選び方から自社物流の改善までをコンパクトに話します」
顧客満足度の高い「ウォーターサーバー」ランキング、宅配水事業で後発の通販大手ジャパネットグループが1位 ミネラルウォーターを製造している山梨県・山中湖の自社工場隣にクラフトビールの醸造拠点となる醸造所「富士麦酒醸造所」。クラフトビール市場にも参入する予定
休業者が直接申請できる「休業支援金」の申請対象期間を6月末まで延長、1日あたりの支給上限額は原則9900円に減額 緊急事態宣言、感染が拡大している地域は特例を設け、事業主に休業させられる労働者が休業手当を受け取れないときは支給額上限額1万1000円を維持する
楽天と日本郵便が合弁会社「JP楽天ロジスティクス」を新設、めざすはオープンな物流プラットフォームの構築 JP楽天ロジスティクスがめざすのはオープンなプラットフォームの構築。将来的に他のEC事業者や物流事業者にもプラットフォームへの参加を促進していく
「雇用調整助成金」の特例措置、緊急事態宣言の対象地域は6月末まで延長 現在、東京都、大阪府、京都府、兵庫県の4都府県に「緊急事態宣言」を発令中。営業時間の短縮協力を求めるなど「雇用調整助成金」の一部内容を変更、4都府県を対象に特例措置を6月末まで延長する
約6割が「チャットでの問い合わせ経験あり」。約4割がアバターを介したサポートや接客に「抵抗ない」 モビルスが行った「お客さま窓口の利用実態調査」によると、約6割が「チャットで問い合わせしたことががある」と回答した。また、利用者の約8割が「便利」だと感じている
ネットと店舗の融合を進めるコメリ、EC売上は156億円で23.8%増【2021年3月期】 2020年3月期のEC売上高は126億円でEC化率は3.6％。2021年3月期におけるEC売上高は前期比23.8%増の156億円で、EC化率は同0.6ポイント増の4.2%
地域生協の宅配売上は約15%増の2.1兆円、コロナ禍で新規利用者が増加【日本生協連の2020年度】 日本生活協同組合連合会（日本生協連）が全国120の地域生協における2020年度の供給高（売上高）を発表。宅配供給高は前年度比14.9%増の2兆1170億円。コロナ禍で若年層の新規利用者が拡大した
ZOZOの商品取扱高は21.5%増の4193億円、PayPayモール出店は4.5倍の281億円 ZOZOの連結売上高は、前期比17.4％増の1474億200万円。営業利益は同58.3％増の441億4400万円。「ZOZOARIGATO」など値引コストの減少、PB関連などスポット費用の減少で粗利率が改善
飛鳥建設が建設業界向けECを強化。JCBと協業＆「Amazonビジネス」の利用も視野にプラットフォームを機能拡張 建設現場向けの働き方改革に貢献する各種コンテンツサービスとEC機能を併せ持つプラットフォーム「e-Stand」を活用した協業を進める
不要品を売るのは「リサイクルショップ」、アプリは「メルカリ」。半数近くが直近1年で「フリマサービス・アプリ利用が増えた」 MMD研究所が行った「フリマサービス・アプリに関する利用実態調査」によると、物を売る際に利用する場所の最多は「リサイクルショップ」だった。利用経験のあるフリマアプリのトップは「メルカリ」で、「出品・購入のスムーズさ」と「使い方のわかりやすさ」を重視する
【5/25-26開催】北の達人コーポレーション、バルクオム、FABRIC TOKYO、ビームスなど登壇の「NEXT STAGE of EC」 初日の5月25日にはシンクロの西井敏恭社長とFABRIC TOKYOの森雄一郎CEO、5月26日には、北の達人コーポレーションの木下勝寿社長とバルクオムの野口卓也社長によるスペシャルセッションなどを用意している
食品D2Cサービス市場は340億円、58%増の見込み【2020年度】 国内の食品D2C市場規模は、2018年度で113億円（前年度比52.7%増）、2019年度は215億円（同90.3%増）、2020年度は340億円（同58.1%増）の見込み（矢野経済研究所調べ）
パーソナライズサプリ＆ダイエットプログラム「Waitless」をSpartyが開始。東京・表参道に専用ジムも開設 パーソナライズヘアケアブランド「MEDULLA」を提供するSpartyは、2021年4月22日、サプリとダイエットプログラムに特化したパーソナライズサービス「Waitless」の提供を開始した
アスクルの「新しい働き方」改革。テレワーク中心の勤務形態へ移行、オフィスには完全個室などを新設 アスクルは「新しい働き方」の実現に向け、東京本社を全面リニューアルした。テレカン用完全個室ブースの新設やオフィス位置情報アプリを活用したコミュニケーション促進をめざす
松山英樹選手のマスターズ優勝でネット通販にも波及効果、ゴルフ用品の購買が伸びる 松山選手がマスターズで使用したいくつかのゴルフ用品を、ゴルフダイジェスト・オンラインの「GDOゴルフショップ」内の購買データで調査した
テレビ通販最大手ショップチャンネルとC Channelが提携、生放送ノウハウ＋ネットメディアでライブコマース事業 生放送のテレビ通販といったノウハウを持つショップチャンネルと、メディア運営を軸にした顧客基盤を持つC Channelがタッグを組む
