物販系通販は15.4兆円の6.6%増、EC市場は7.6%増の13.6兆円【2022年市場規模予測】

富士経済が実施した国内の通販（物販）市場調査によると、2022年の通販市場は前年比6.6%増の15兆4263億円と予測している。

通販市場におけるチャネル別の内訳は、ECが同7.6%増の13兆5927億円、カタログが同0.4%減の1兆1308億円、テレビ通販は同1.2%増の6134億円を見込んでいる。

カタログやラジオは減少に転じ、テレビは微増にとどまるが、ECは好調を維持。特にスマートフォン経由の利用が増える中、参入企業も対応を強化し需要創出につなげている。

ECにおける受注形態別市場予測によると、2022年はスマートフォンが前年比13.1%増の7兆1510億円、PCは同2.3%増の6兆4288億円、フィーチャーフォンは同31.6%減の130億円となる見通し。

ネットスーパーの2022年に市場予測は、前年比12.1%増となる2770億円を見込んでいる。

通販市場は2020年、新型コロナウイルスの流行で通販チャネルの利用が増加、店舗からの新規顧客の流入が進んだ。

政府の一律10万円給付により家電や家具の購買が急増し、テレワークの実施によりパソコンやデスク・椅子などの販売が好調で、市場は前年比17.7%増と伸長。EC、テレビやカタログ、ラジオも伸びた。

2021年もコロナ禍での外出控えが継続し、伸び率はやや落ち着いたものの、通販利用は増えている。食品や日用品などは着実に通販利用が定着しつつあり、今後も堅調な伸びが期待される。

近年の通販市場拡大はスマートフォンの普及に伴うECの利用増加が大きく寄与している。カタログやテレビ、ラジオでもECへの送客を図る動きがみられ、EC比率の上昇を後押ししている。

コロナ禍でスマートフォンの利用率や使用時間が増加し、特にSNSや動画サイトによりインターネット広告に触れる機会が増えたことも追い風となっている。企業側はスマートフォンに向けたUI（ユーザーインターフェイス）・UX（ユーザーエクスペリエンス）の改善、アプリの提供が需要の取り込みに直結するため、ユーザビリティの強化を図っている。