富士経済が実施した国内の通販(物販)市場調査によると、2022年の通販市場は前年比6.6%増の15兆4263億円と予測している。

通販市場におけるチャネル別の内訳は、ECが同7.6%増の13兆5927億円、カタログが同0.4%減の1兆1308億円、テレビ通販は同1.2%増の6134億円を見込んでいる。

カタログやラジオは減少に転じ、テレビは微増にとどまるが、ECは好調を維持。特にスマートフォン経由の利用が増える中、参入企業も対応を強化し需要創出につなげている。

富士経済が実施した国内の通販(物販)市場調査 2022年の通販市場規模の予測
2022年の通販市場規模の予測

ECにおける受注形態別市場予測によると、2022年はスマートフォンが前年比13.1%増の7兆1510億円、PCは同2.3%増の6兆4288億円、フィーチャーフォンは同31.6%減の130億円となる見通し。

ネットスーパーの2022年に市場予測は、前年比12.1%増となる2770億円を見込んでいる。

富士経済が実施した国内の通販(物販)市場調査 ECにおける受注形態別市場予測
ECにおける受注形態別市場予測

通販市場は2020年、新型コロナウイルスの流行で通販チャネルの利用が増加、店舗からの新規顧客の流入が進んだ。

政府の一律10万円給付により家電や家具の購買が急増し、テレワークの実施によりパソコンやデスク・椅子などの販売が好調で、市場は前年比17.7%増と伸長。EC、テレビやカタログ、ラジオも伸びた。

2021年もコロナ禍での外出控えが継続し、伸び率はやや落ち着いたものの、通販利用は増えている。食品や日用品などは着実に通販利用が定着しつつあり、今後も堅調な伸びが期待される。

富士経済が実施した国内の通販(物販)市場調査 EC市場規模の内訳
EC市場規模の内訳

近年の通販市場拡大はスマートフォンの普及に伴うECの利用増加が大きく寄与している。カタログやテレビ、ラジオでもECへの送客を図る動きがみられ、EC比率の上昇を後押ししている。

コロナ禍でスマートフォンの利用率や使用時間が増加し、特にSNSや動画サイトによりインターネット広告に触れる機会が増えたことも追い風となっている。企業側はスマートフォンに向けたUI(ユーザーインターフェイス)・UX(ユーザーエクスペリエンス)の改善、アプリの提供が需要の取り込みに直結するため、ユーザビリティの強化を図っている。

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