良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27+28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは? EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI+データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期(中間期)は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
【テレビ通販大手の2020年度売上高】ショップチャンネルは1610億円、QVCは1205億円 2020年度売上高は、ジュピターショップチャンネルが前期比1.4%減の1610億5200万円、 QVCジャパンは前期比7.9%増の1205億9500万円。なお、ジャパネットホールディングスは前期比15.8%増の2405億円
コロナでEC利用はどう変わった?「ECモール」「ファッションEC」「ネットスーパー」利用者数推移 ECモールは主要5サービス(Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo! ショッピング、dマーケット、PayPayモール)、ファッションECは主要5サービス(ZOZOTOWN、ユニクロ、d fashion、ベルメゾンネット、SHOPLIST)を調査
東証マザーズ上場の化粧品D2C「Waqoo」とは?ビジネスモデルや業績まとめ Waqooの主力化粧品ブランドは「HADA NATURE」。直近の2020年9月期決算では売上高が前期比33.0%増の45億400万円、営業利益は1億700万円(前の年は7億8800万円の損失)、当期純利益は9800万円(同7億9400万円の損失)
【2021年上半期越境ECランキング】2大人気ジャンルは「ホビー」「ファッション」 越境EC事業を手がけるtensoなどを傘下に抱えるBEENOSが「BEENOS 2021年上半期 越境ECランキング」発表
ホームセンター事業のDCMが進めるEC強化施策 DCMは、商品検索機能や商品提案機能などを強化したECサイト「DCMネット」を6月28日を新規開設。DCMグループ共通の会員サービス「マイボ」とDCMアプリを軸に、ECサイトや「ミラテオ」など全サービスを連携していく
中小企業のための「売上を上げるための集客」無料セミナー、7月6日から開催(Zoomウェビナー) 「SEO検索エンジン最適化」運営者の住 太陽氏、PROPOの中尾 豊氏、コミュニケーション・マーケティングコンサルタントの鈴木珠世氏が登壇
1000万人以上が使うニトリのアプリ、コーディネート提案の新機能を実装 「ニトリアプリ」に導入したのは「コーディネートページ」。ニトリが提案する暮らしのコーディネートを、実際の部屋のコーディネート画像で閲覧できる機能
Amazonプライムデーの流通総額は111億ドルと米専門誌が推定、日本では出品者による商品販売は約1100万個 米国のEC専門誌『Digital Commerce 360』の分析では、「プライムデー」2日間の流通総額は111億9000万ドルで前年実績比7.6%増だったと推定
Facebookがパーソナライズしたショッピング体験を実現するショップ広告とAI・AR分野のテクノロジーへ投資 ショップ機能や広告ソリューションの拡充、充実したショッピング体験を将来的に実現するためのテクノロジーへの投資について発表した
「Yahoo!ショッピング」2021年上半期「10大ヒット」。ホームプロジェクターなど「おうち時間」関連商品が上位に ヤフーは「Yahoo!ショッピング」2021年上半期「10大ヒット」を発表した。1位の「ホームプロジェクター」や4位の「シャワーヘッド」など「おうち時間」を充実させる商品が人気だという
「世界の小売業ランキング2021」トップはウォルマート、2位はAmazon。日本企業トップはイオンで14位 日本企業の最上位は14位にランクインしたイオン。18位にセブン&アイ・ホールディングス、51位にファーストリテイリングが入った
休業した労働者が生活資金を直接申請できる「休業支援金」の申請対象期間を8月末まで延長、厚労省が発表 「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」(休業支援金)の申請対象期間はこれまで、7月末までだった。これを8月末まで延長する
コロナ禍の家具・インテリア市場規模は過去最高の1.5兆円、巣ごもり需要や在宅勤務が追い風 2020年度の国内における家具・インテリア販売市場(事業者売上高ベース)は前年度比6.1%増の約1兆5000億円。コロナ禍での在宅勤務など、自宅で長時間を過ごす新しい生活様式の定着などが追い風となった
「LOHACO」本店サイトをリニューアル。PayPayモール店との連携強化、同一ポイント倍率の適用、購入履歴の閲覧機能 アスクルが運営する「LOHACO」は本店サイトを6月22日にリニューアルオープンした。リニューアルにより、PayPayモール店の購入履歴が本店でも閲覧可能となる
イードが「TEMPOSTAR」のNHN SAVAWAYを5700万円で買収、ECサイト構築+コンサル+一元管理とECのカバー領域を拡大 イードはグループで、ネット通販、ECコンサルティング、ECサイト構築・運用システムの提供といった事業を展開。「TEMPOSTAR」事業を加えることでEC領域を幅広くカバーする体制を整える
ECの課題は「売上拡大」「新規獲得」。効果が高いと感じるSNSは「YouTube」 シナブルがEC担当者460人に対して自社ECサイトの課題を調査。「売上拡大」「新規顧客獲得」「商品・サービスの企画/開発」「コスト削減」などがあがった
トヨタ自動車公式サイトがインスタ投稿活用したUGCマーケ、試乗予約や見積依頼などにも誘導 トヨタ自動車公式サイトでトヨタユーザーがInstagramに投稿したコンテンツをピックアップし、掲載するコンテンツ「みんなのトヨタグラム」をスタート
越境ECで売上560億円のビィ・フォアードがECサイト内にバナー広告掲載のサービス ビィ・フォワードが運営する越境ECサイトは「BEFORWARD.JP」。世界200以上の国・地域と取引があり、特にアフリカ地域に強い。2020年6月期の売上高は前期比17%減の561億392万円
「雇用調整助成金」特例措置を8月まで延長する方針、厚生労働省が発表 「雇用調整助成金」特例措置について厚生労働省は、8月まで延長する方針を発表。9月以降の助成内容は、雇用情勢を踏まえながら検討、7月中に公表するとしている
コロナ禍で最も利用されているECモールは楽天市場。アマゾン、楽天、ヤフーの利用者属性はどうなった?【ニールセン調査】 利用者数が多い大手ECモールの世帯を対象にした延べ視聴率を性年代別で見ると、「楽天市場」がどの性年代別でも他のモールを上回った
京王百貨店がLINEミニアプリ活用で“ファンづくり”。会員160万人へのOne to Oneマーケティング デジタルでの顧客接点拡大と顧客1人ひとりに合わせたサービス提供が必要と判断、会員情報とひも付けた施策が行えるLINEミニアプリの活用を決めた
利用者数が多いネット注文の食材宅配サービスの上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」 MMD研究所が発表した「食材宅配に関する利用実態調査」によると、最も利用している食材宅配サービス上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」だった
フューチャーショップ「futureshop」と、これからの「AdSIST」が連携 フューチャーショップの「futureshop」「futureshop omni-channel」を導入しているEC企業は、Facebook、Yahoo!、Googleといった広告媒体へ、アカウント登録から広告配信セット完了まで最短5分で広告出稿を行えるようになる
企業からの情報を受け取る手段「メルマガ」が最適に47%、つながりたい方法は「メルマガ購読」が4割【エイジアの調査】 エイジアが「企業に求める情報発信とコミュニケーション方法」の調査結果を発表。企業と生活者間の「届ける」「受け取る」といった双方向コミュニケーションにおいて、Webサイトやメールが有効としている
中小企業20万円/月、個人事業主10万円/月を給付する「月次支援金」の申請受付スタート、原則Webサイトからの電子申請 「月次支援金」の申請はWebサイトでの電子申請が原則。ただ、電子申請の手続きができない事業者などをサポートする「申請サポート会場」も、全国64か所で運営する
高齢者のEC利用が増加、「ネットで情報収集&ショッピングをする」は31% 高齢者の「インターネットで情報を集めたり、ショッピングをする」割合は急増。その背景に、インターネットを利用する高齢者が増えていることがあげられる
楽天が福岡県糟屋郡と大阪府八尾市に物流センターを新設 楽天グループの物流センターの新設は、EC需要の高まりにより今後の稼働率上昇が想定されるため。神奈川県大和市、東京都八王子市にも物流センターを新設する方針を公表している