三陽商会が策定した中期経営計画(中計)によると、最終年度の2025年2月期のEC売上高は98億円をめざす。ECプラットフォームの刷新、OMOの推進などによる自社ECサイトの成長で売上拡大を牽引する。

チャネル戦略として、主力販路である百貨店は効率運営を重視、成長販路の直営店・アウトレット・ECは相互送客等により強化を図る方針。ECにおいては、コンテンツ強化・商品画像改善・スタッフ着用画像活用などによるリアルなコーディネートを提案。ブランディングの強化と実店舗との相互補完体制を確立する。さらに、EC専用商材の拡充によるプロパー売上のさらなる拡大を図る。

三陽商会が策定した中期経営計画 チャネル戦略の方針
チャネル戦略の方針について(画像は中計から編集部がキャプチャ)

2022年2月期のEC売上高は80億円。EC売上高の内訳は自社ECが全体の67%を占める約54億円、ECモールなどの外部売上高は全体の33%を占める約27億円。中計最終年度の売上計画では、自社ECの売上比率が全体の72%を占める約71億円、外部ECの売上比率は現状並みの27億円で、EC売上の28%を占める計画。

三陽商会が策定した中期経営計画 EC売上高の計画
EC売上高の計画(画像は中計から編集部がキャプチャ)

自社ECの成長要因は、ECプラットフォーム刷新によるマルチブランド戦略の実現を掲げる。ブランドサイトとECサイトを統合し、メディアコマース化を実現。2022年の上半期から開発に着手し、2023年下期にリリースする。

さらに、ブランディングの強化とカスタマーエクスペリエンス(CX=顧客体験)の向上を両立し、各ブランドのブランディングを担保しながらブランド間の買い回りを促進する。

自社ECの成長瀬略としてOMOを推進し、ECと実店舗の相互補完体制を確立する。ECと実店舗の横断サービスを向上させ、オンオフの垣根をなくしたCXを提供。総合カタログ「SANYO Style MAGAZINE」でECとリアルの相互送客を促進する。

ブランドアプリのUI・UXも改善する。さらに、オンライン体験を店舗の強みと融合し、プロモーションも連動。新ライン「CB CRESTBRIDGE」において外部パートナー2社と合同でトライアルを実施する。

外部ECにおいては、各モールごとに認知拡大および売り上げの維持と粗利益の確保を図る。各モールでの露出強化によるユーザータッチポイントを拡大するほか、一部モールのOMO機能を活用した自社EC・実店舗への送客、回遊性を強化を強化する。2023年2月期は、2022年2月期の在庫消化促進を目的とした値引販売の正常化により売り上げは微減となる見通し。

三陽商会が策定した中期経営計画 EC戦略の具体的施策
EC戦略の具体的施策(画像は中計から編集部がキャプチャ)

ブランド戦略として、、アッパーミドル市場で確固たるプレゼンスを構築、トップランナーをめざす。一部ブランドは、アッパーミドル市場で確立したステイタスをベースに、ディフュージョン展開を通じたミドル市場への参入にチャレンジする。

三陽商会が策定した中期経営計画 ブランドポジショニング
ブランドポジショニング(画像は中計から編集部がキャプチャ)

マーケティング戦略においては、CRM・顧客タッチポイント・ECをそれぞれ強化し、顧客起点のマーケティングへの転換を図る。CRMの強化は、顧客基盤の整備とデータ活用を推進する。2022年2月期における改組でマーケティング&デジタル戦略本部のマーケティング・コミュニケーション部、ウェブビジネス部傘下にそれぞれCRM推進課およびCX推進課を新設。CDP基盤の整備を促進する。

さらに、VOC(顧客の声)の活用推進、ブランドファンとのつなががり強化する。NPS・顧客アンケート活用による商品開発・サービスを改善。顧客に寄り添うパーソナライズされた情報発信にも取り組む。

顧客とのタッチポイント強化は、EC・実店舗・電話注文に対応する総合カタログを開発する。「SANYO Style MAGAZINE」の発行のほか、SNS・アプリ活用による双方向コミュニケーションの強化を推進する。2022年2月期から店舗LINEを導入したほか、ブランドアプリのUI・UX改善してEC・実店舗横断サービスを実現する。また、越境EC/ライブコマースを活用したインバウンドの対応も強化する。

三陽商会が策定した中期経営計画 売上高計画
売上高計画(画像は中計から編集部がキャプチャ)
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