関西女性のブラックフライデーセール、認知度は7割超も利用率は46.6％
サンケイリビング新聞社とリビングくらしHOW研究所は11月18日、関西在住の女性を対象とした「ブラックフライデーセール」に関する意識調査の結果を公表した。
調査は10月5日から9日までの期間、地域情報サイト「リビングWeb」を通じてWEBアンケート形式で実施。関西在住の女性698人から回答を得た。回答者の平均年齢53.9歳。
調査によると、関西女性の「ブラックフライデーセール」認知率は72.8％。認知は高い一方、実際に2023年のセールを利用したという回答は46.6％にとどまった。
「ブラックフライデー」セールの買い場についても質問。トップは「ECサイト（楽天、Amazonなど通販サイト）」が23.8％だった。実店舗のショッピングモールやショッピングセンターが19.7％、実店舗のスーパーマーケットが17.6％と続いた。そのほかドラッグストア、家電量販店、百貨店が数％という結果だった。
セール利用者の購入品目は「食品・飲料」が63.6％でトップ。次いで「日用雑貨」（51.7％）と、ブラックフライデーセールは日常生活に密着した商品の購入に利用されている傾向がうかがえた。
平均支出額は「5000円未満」が64.8％で最多。一方、1万円以上の支出を回答した割合は3割を超えており、「5万円以上」の回答も4.1％あった。高額消費者のほとんどはECサイトの購入だった。
ブラックフライデーに期待することについて自由記述式で回答を求めたところ、食品や日用品の大幅値下げを期待する声が多かったという。そのほか「高額商品ではなく安い商品も値下げしてほしい」「普段は買えないような高級なお菓子などが特価で買えればいい」といった声も上がった。
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