ジャパネット、クルーズの累計乗船数が10万人突破。運行2.8年で目標達成

ジャパネットホールディングス傘下のジャパネットツーリズムが企画・運営・販売する「ジャパネットクルーズ」のツアー利用者が、延べ10万人を突破した。コロナウイルス感染拡大状況下での3年6か月の就航自粛を除き、実質2年8か月で目標を達成した。

一般的に「旅行上級者向き」というイメージの強いクルーズ旅行だが、「ジャパネットクルーズ」の累計乗船者数10万人のうち、約8万人はクルーズ旅行初のユーザー。「旅行の選択肢の1つになってほしい」という思いから、クルーズ旅行が初めての利用者も楽しめるよう工夫を重ねてきたことが実績につながっているという。

ジャパネットツーリズムは、一般社団法人日本外航客船協会が主催する「クルーズ・オブ・ザ・イヤー 2023 グランプリ」で国土交通大臣賞を受賞。潜在需要の掘り起こしに寄与しているという評価を受けた。

国土交通省の調査によると、2023年時点でクルーズを利用する日本人乗客数は19.6万人で、コロナ禍前の約55％まで回復している。

ジャパネットツーリズムが取り組んでいる、クルーズ初心者でも楽しめるサービスの特長は次の通り。これらのサービスはすべて旅行代金に含まれている。

• ドリンクパッケージ：アルコールやフルーツスムージーといったさまざまなドリンクを、レストランやすべてのバー・ラウンジで無料で用意（一部メニューは有料）。
• 旅行中のチップ支払いは不要：1人あたり9泊分のチップ代金を旅行代金にあらかじめ含んでいる。
• ジャパネットグループの添乗員同行：ジャパネットグループのスタッフが常時添乗し、海外船でも言語の不安なく利用できる。
• クルーズ通信：船内の様子をもとに、乗客の困り事や、さらに楽しめるサポートとなるような情報を発信。
• 独自の船内・寄港地観光情報ガイドブック：クルーズ船内でのイベントや施設利用に役立つ情報を盛り込んだガイドブックを制作。
• クルーズ専用ダイヤル：出発前の不安や疑問について、専任スタッフが電話で回答する。

ジャパネットクルーズのこれまでの就航回数は32回、訪れた港は3か国、国内19都道府県、22の港へ寄港した。寄港地の選定から観光地を巡るツアーの企画運営を自社で行い、地元の観光業関係者と連携してきた。

クルーズを通じた地域復興にも寄与している。秋田県は2024年、クルーズ船の寄港によって県内に降り立つ乗客が初めて6万人を超える見通しを明らかにし、4.9億円の経済効果があったと試算した。

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