【7/29＋30】ZOZO、アスクル、パルコ、ワコール、アシックスなど登壇。デジタルコマース＋リテールDXの“最前線”を学べるオンラインセミナー リテールビジネス、BtoC-EC、BtoB-EC、メーカーECなどデジタルコマースの“最前線”を学べるオンラインセミナー「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29＋30日に開催します。
江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる！ 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日（木）に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー＋交流会【5/27＋28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開！ 交流会ありのリアルセミナー【5/27＋28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
ジャパネットグループの2024年度売上高は過去最高の2725億円に ジャパネットホールディングスの2024年12月期の売上高は前期から104億円増の2725億円で過去最高となった。同社の会社案内パンフレットの業績推移紹介から明らかになった。
社会で長く活躍できる制度の拡充を。ジャパネットグループが始めた最大1年間休職できる「不妊治療サポート休職制度」とは？ ジャパネットホールディングスは「女性も男性も幅広い選択肢のなかでライフデザインを描くことができ、働き続けることのできるサポート体制へと拡充する」としている。
ジャパネットが元社員の出戻り転職「ウェルカムバック採用」を強化する理由＋現在の働き方 通販事業からスタートしたジャパネットグループは、スポーツ・地域創生事業、旅行業、BS放送事業といった事業が増え、現在はグループ会社16社、社内に存在する職種数は100種類以上となった。会社や従業員の成長にあわせて、人事制度や働き方・オフィス環境も大きく変化させている。
ジャパネット、旅行サービスの「ゆこゆこ」を買収。売上150億円超の旅行事業のさらなる拡大をめざす 「ゆこゆこ」は宿泊予約事業を20年以上運営しており、取引している宿泊施設数は約3000軒、会員数は6月時点で約880万人を超える。
通販新聞ダイジェストジャパネットたかたが“本気”の食品通販、質の高い商品で差別化を図る「たべる。ジャパネット」とは？ ジャパネットたかたは「自信を持ってこれだと提案できるものをだけを価格はもちろん、納期や配送状態にもこだわって販売することで競合の多い食品通販でも勝負していく」と言う
ジャパネット流「伝え方」の秘訣。創業者の髙田明氏が語る“人に伝えるための極意” ジャパネットたかた創業者で現在はA and Live代表取締役を務める髙田明氏が通販ビジネスの「伝えることの大切さ」について講演。通販事業をするなかで見出した“人に伝える際に大事なこと”について語った
ジャパネットたかたグループの連結売上は前期比1.1%減の2487億円【2022年12月期】 2022年12月期は店舗回帰の消費行動などが影響したと見られる。コロナ禍前の2019年12月期から2022年12月期の年平均成長率（CAGR）は6.2%
ジャパネットが定年後再雇用制度を刷新。65歳までは週休3日で給与は正社員の9割、70歳までは週休4日の給与7割 仕事以外の時間を充実するために週休数を段階的に増加、急な収入源に陥らない給与設計にしたとしている
ジャパネットたかたグループの連結売上は2506億円で過去最高【2021年12月期】 2020年12月期はコロナ禍で通販・EC需要が拡大し、前期比15.8％増と大幅に拡大。コロナ需要は一服したものの、2021年12月期も順調に売り上げは伸びた
通販新聞ダイジェストジャパネットグループの接客力を支える社内教育の裏側 通販大手のジャパネットたかたのコールセンターには1日平均で約2万2000件、最も多い日には33万7000件、年間トータルでは880万件超の入電がある
通販新聞ダイジェスト年商2000億円超えが見えた“2代目”ジャパネットたかた、好調の理由は？ 2代目の髙田旭人氏が社長に就任した後、設置サービスなど“商品以外”の提供を強化、リピート増につながったという
通販新聞ダイジェストカリスマ引退後の“新生ジャパネットたかた”が描く未来、髙田明氏と旭人氏の新旧社長が語る ジャパネットたかたの創業者・髙田明氏と長男で新社長となった髙田旭人氏による、報道陣との一問一答
ジャパネット、TOKIO国分太一氏の報道を受け番組・広告を中止・順次差し止め ジャパネットたかたが展開するCMの差し止め、ジャパネットブロードキャスティングがBS10で放送している番組「国分太一のTHE CRAFTSMEN」の放送中止を決定した。そのほか既に展開している広告についても、順次差し止めの対応を行う。
ジャパネットが北海道・札幌にコールセンターの新拠点。災害や天候不良などの環境の変化を踏まえてBCP対策を拡充 ジャパネットグループはBCP対策の一環として北海道・札幌に新たなコールセンターを設立。年間886万コールに応対する同グループのコールセンターは北海道・本州・九州の3エリア13拠点体制となる。新拠点で約200人の雇用創出する。
カスタマーセンターサポート満足度で総合ECの1位はヨドバシ。テレビ通販はジャパネット、カタログ通販はベルメゾン 「2024年カスタマーセンターサポート満足度調査＜EC・通販業界編＞」3社は「利用のしやすさ」「用件に対し提供された情報や回答内容の適切さ」「説明の丁寧さ／対応の丁寧さ」「問題の解決や対応に要した時間」の全4ファクターで、それぞれ最高評価を得た。
ジャパネットグループが新たに開局する「BS10」とは？ 無料放送と有料放送のハイブリッド運営などを展開 ジャパネットグループの新たなBS放送局「BS10（ビーエステン）」の開局日は2025年1月10日。開局タイミングからJ:COMなどのケーブル局でも視聴も可能となる。
ジャパネットグループ、地域創生を担う「長崎スタジアムシティ」が開業 10月14日にグランドオープンセレモニーを実施、約1万9000人が参集した。テープカットにはジャパネットHDの前社長である髙田明氏も参加した。
ジャパネットグループ、長崎スタジアムなどで利用できる独自のアプリ決済サービス「スタPAY（スタペイ）」 長崎スタジアムシティ公式アプリ上で独自の決済サービス「スタPAY」と、ポイントプログラム「スタポ」を導入する。スタPAYは銀行口座やクレカに紐づけて利用できる。スタポは来場ポイントも付与する
ジャパネット、新しいBS放送局「BS10（ビーエステン）」誕生へ。無料放送と有料放送のハイブリッド運営 BS263chの「BSJapanext」を視聴するには、電子番組表かテレビリモコンの3桁入力からアクセスする必要があった。「スターチャンネル」のBS10chのチャンネルポジションに統合することにより、視聴アクセスの向上を図る。
ジャパネットホールディングスの売上高は5.4%増の2621億円で過去最高【2023年12月期】 ジャパネットグループは2023年、資本業務提携しているスターフライヤーの航空機内での通販、食品だけを扱う新ブランドの展開などに着手した
【テレビ通販大手の2022年度売上】ショップチャンネルは1.2%減の1555億円、QVCは3.8%増の1329億円 2022年度売上高は、ジュピターショップチャンネルは前期比1.2%減の1555億円、QVCジャパンは同3.8%増の1329億円、ジャパネットホールディングスは同1.1%減の2487億円
タレントがショッピングMCを担うジャパネット＋スターフライヤーの機内番組とは？1回目はゴルゴ松本さんが登場 スターフライヤーの機内番組にジャパネットホールディングスが関与するショッピングチャンネルを新規開設した
飛行機の機内を通販・ECの“売り場”に。ジャパネットとスターフライヤーの新たな取り組みとは スターフライヤーは運航する航空機内で配布する機内誌を刷新し、ジャパネットHDが制作を手がけている。読み物のほか、機内販売カタログとして食品や家電など同機内誌限定商品を紹介している
ジャパネットグループが正社員の年収1割引き上げ、非正規社員は月収4%アップの給与改定。人事制度は成果重視へと刷新 給与改定を行い、正社員は2年間で平均年収を10％引き上げる。また改定に合わせて、成果を重視した人事制度へと刷新する
ジャパネットHD、スターフライヤーと資本業務提携、「機内通販」の展開や旅行商品の開発などを進める ジャパネットHDとスターフライヤーは、機内エンターテインメントサービス・物販事業・旅行事業における連携強化などを目的に、資本業務提携することを8月26日に決定
【テレビ通販大手の2021年度売上高】ショップチャンネルは1574億円、QVCは1280億円 2021年度売上高は、ジュピターショップチャンネルが前期比2.3%減の1573億8300万円、 QVCジャパンは同6.2%増の1280億1900万円。ジャパネットホールディングスは同4.2％増の2506億円
ジャパネットグループのBS放送と通販が連動する「ジャパネットアプリ」とは ジャパネットホールディングスのグループ会社は、2022年3月27日にBS放送局「BSJapanext（ビーエスジャパネクスト）」を開局。BS放送と連動する公式アプリとしてリニューアルした
ジャパネットたかたが始めたライブコマース「みんなで買いまショッピング」とは ジャパネットたかたのライブコマースは、ライブショッピング中に購入者を募り、商品購入希望者が目標数に達すると自動的に購入できる仕組みを採用している
【テレビ通販大手の2020年度売上高】ショップチャンネルは1610億円、QVCは1205億円 2020年度売上高は、ジュピターショップチャンネルが前期比1.4%減の1610億5200万円、 QVCジャパンは前期比7.9%増の1205億9500万円。なお、ジャパネットホールディングスは前期比15.8％増の2405億円
テレビ通販大手の新たな施策。ショップチャンネルは「コト」「体験」の販売、ジャパネットはふるさと納税 ジュピターショップチャンネルは「コト」「体験」などのサービス・コンテンツ商材の販売を拡充。ジャパネットホールディングスは子会社を通じてふるさと納税の展開を始めた
顧客満足度の高い「ウォーターサーバー」ランキング、宅配水事業で後発の通販大手ジャパネットグループが1位 ミネラルウォーターを製造している山梨県・山中湖の自社工場隣にクラフトビールの醸造拠点となる醸造所「富士麦酒醸造所」。クラフトビール市場にも参入する予定
ジャパネットたかたグループの連結売上は2405億円で過去最高【2020年12月期】 コロナ禍で通販・EC需要が拡大。巣ごもり消費などで生活家電など通販事業が伸びた。 2012年12月期に2期連続の減収。2013年12月期にV字回復を成し遂げ、それ以降右肩上がりの成長を続けている
ジャパネットたかたが小売電気事業「ジャパネットでんき」を展開する理由 「ジャパネットでんき」は、ジャパネットサービスイノベーションが電力供給する、「ジャパネットたかた」の自社クレジットカード「ジャパネットカード」会員限定サービス。優良顧客との関係性強化、新規獲得といった狙いがある
通販大手のジャパネット、プロサッカーに続き長崎からプロバスケットのBリーグ参入を表明。「地域に根差したクラブ運営を」 ジャパネットHDは2017年5月にV・ファーレン長崎をグループ会社化し、プロサッカーリーグに参入。2024年のスタートを目標に、オフィス・商業施設・ホテル・マンションなどを併設した「長崎スタジアムシティプロジェクト」を進めている
コロナ禍のジャパネットはコールセンターの「3密」対策をどうやって実現した？ ジャパネットは需要が減ったホテルを一棟まるごとジャパネットHDが借り切り、コールセンターとして活用する「ホテル受注」を実施。250人以上のオペレーターが「ホテル受注」を行っている
新型コロナ感染拡大を防ぐために #今だから 「気をつけること」「できること」は？ ジャパネットが特設サイトで届けるメッセージ 「今だから気付けること」「今だからできること」をテーマとしたメッセージ動画を掲載。「いつもと違う日常の気付きを皆様と共有することで、少しでも前を向くことにつながればと考えています」（ジャパネットホールディングス）
ジャパネットがBS放送の新規チャネルに認定、2021年に「BS Japanet Next」を開局へ グループ会社であるジャパネットメディアクリエーションが申請していた総務省の「BS放送等に係る衛星機関放送の業務認定申請受付」に対し、認定することが適当と認められたことを発表
ジャパネットがBS放送の新規参入申請、吉本興業やディズニーなども チャンネル名「BS Japanet Next（仮）」として申請。埋もれた素晴らしい商品・サービス・情報・エンタメを選び抜いて紹介していくという
ジャパネットが販売商品を1/14に削減、通販サイトは「わかりやすさ」「利便性」で勝負 掲載商品は約8500商品から約600商品に削減、通販サイトの名称を「Japanet senQua（ジャパネットセンカ）」に変更
