5ページ目：実店舗 | Page 5 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

スーツのAOKIがECサイトを刷新、ECと実店舗の連動でオムニチャネル化を推進

10月7日から、ECと実店舗を連動し、買い物しやすい環境を整備する。AOKI全店で、実物を見てから購入できる「取り置き予約サービス」を始める

カタログ通販のベルーナ、通販ブランド「BELLUNA」初の路面店＆複合型店舗

ベルーナは店舗事業を強化している。アパレル店舗事業は19年3月期に黒字化し、売上高は59億3000万円、営業利益は1億4000万円を計上している

アイリスオーヤマがインバウンド＆ECの需要増を見込み大阪にアンテナショップ

中国・韓国・米国・ヨーロッパなどで展開するネット通販事業が好調に推移しているというアイリスオーヤマは、大阪市内に訪日外国人旅行客をターゲットとした「アイリスプラザアンテナショップ」をオープン

レジ決済なしのリアル店舗をNTTデータがオープン、小売企業に仕組みを提供

店頭でレジを使わずに買い物ができるシステムを小売業界向けに提供。実証実験を経て、2022年度までに1000店舗への導入をめざす

DoCLASSEがECサイト限定商品の店舗取り寄せを神戸三宮センター街店でスタート

Web限定商品の店舗への取り寄せは「神戸三宮センター街店」限定のサービス

ヴィレヴァンのEC事業は売上8.6億円、店舗イベントとオンライン販売の連携を強化

増収率は前期比3.4%、連結売上高に占める割合は2.6%だった

オムニチャネル強化中の島忠が公式アプリをリリース

「島忠・ホームズアプリ」は、首都圏と関西を中心に60店舗を展開する島忠・ホームズでの買い物を、より便利、快適に楽しくするために開発した

AOKIのオムニチャネル強化策――店舗購入のみだったパーソナルオーダースーツのECをスタート

Webサイトのリニューアルを行い、自由に生地やオプションの選択・購入まで連動させた購買体験を提供する。オムニチャネル強化策の一環

ナイキの実店舗＋アプリで変える買い物体験――リニューアルした原宿店で展開する「NIKEアプリ・アット・リテール」とは

店頭で商品バーコードをスキャンすると商品詳細をスマホで閲覧できる機能や、在庫取り置き機能などを実装。店舗周辺のユーザーには購入特典をプッシュ通知する

ECの強化を進める島忠のオムニチャネル施策――QRコードを使ったEC誘導施策を全店導入へ

店頭在庫の有無をオンラインで確認できる機能をECサイトに実装したほか、店頭の商品タグにQRコードを貼り、スマホでECサイトの商品ページにアクセスできる仕組みも導入。実店舗とECの相互送客を促進する

アプリ会員は購入回数・金額が10%以上増加――エディオンのデジタルメディア活用戦略

「エディオンアプリ」の会員は登録後1年間の購入金額と購入回数が、それぞれ前年比10%以上増加。2019年度に70万人の新規アプリ会員の獲得をめざす

オンワードのEC売上は26%増の255億円、直営の割合は7割超＆3か年計画の施策

連結売上高に占めるECの割合（EC化率）は10.6%で、前の期と比べて2.3ポイント高まった。新たに策定した3か年計画では「FtoC」事業の加速を掲げた

ヨドバシカメラが第1類医薬品のネット通販をスタート

ECサイト「ヨドバシ・ドット・コム」で第1類医薬品の販売をスタート。第1類医薬品の取扱商品数は現在74品目で、順次拡大する

西松屋が中国EC市場に進出、PB商品を「天猫」で販売

中国企業と提携し、Tmallに旗艦店を出店。おしりふき、ベビーソープ、ガーゼハンカチといったPB商品を販売する。

ヨドバシカメラが石井スポーツを買収、ECや物流システムなどの連携で専門性追求

ヨドバシHDによると、ICI石井スポーツの100%株主となる見込みで、ICI石井スポーツとその子会社である株式会社アート・スポーツを傘下に収める

創業200年の船橋屋が挑む店舗のデータ運営、AIで来店客を可視化＋データ分析

店内に設置したカメラで来店客を撮影し、顧客の属性や店内での行動を人工知能が分析。接客や売り場作りに生かす

ショップジャパンも実店舗、テレビ通販企業で進むリアル店舗展開

店舗スタッフがテレビ通販番組のシーンを実演。来店客は通販のヒット商品「トゥルースリーパー」や「スレンダートーン」などを体験できる

アダストリアが導入した、販売スタッフの声を商品生産に生かす「STAFF START」のバイヤー機能とは

バイヤーが生産前の商品情報をアプリに投稿し、販売員は商品が「売れそうか、売れなさそうか」を評価する

ピーチ・ジョンがECサイトと実店舗の連動強化――通販に合わせた陳列&体験を提供

公式通販サイトの特集に合わせた品ぞろえにすることで、顧客の購買プロセスに寄り添った店舗作りをめざす

ABCマートのスマホアプリが約1年で350万DL、実店舗とネットの連動強化

「ABC-MART」のアプリには、実店舗とオンラインストアで共通ポイントがたまる会員証機能などを実装している

レンタルスペースを体験型ショップに――アパレルEC企業が始めたオフラインマーケの支援施策とは？

商品を体験できるリアルの場を作りたいEC事業者などにレンタルスペースを提供し、オフラインのマーケティング施策を支援する

オンワードがギフトカタログの大和を買収、ECなどとのシナジーを見込む

大和の主要取引先への営業活動で協力体制を構築するほか、大和はオンワードのECなどのチャネルを活用する

EC強化の東急電鉄、沿線情報誌「SALUS」ブランドの通販サイトなど1/29にスタート

地域特化型ECをコンセプトとした通販サイト「SALUS ONLINE MARKET」など2サイトを開設する

オンワードがデジタル戦略子会社設立、社長に元ベイクルーズEC統括・村田昭彦氏

オンワードグループのデジタルトランスフォーメーション実現に向けて体制を強化する

しまむらがネット注文＆店舗受け取りできるアプリ「しまコレ」をスタート

しまむらがスマホで予約した商品を店頭で受け取りできるアプリ「しまコレ」をスタートした。通販できるのではなく予約した商品は受け取り前に店舗で試着ができる。ネットショップとは異なり決済機能が導入されていないため、商品受け取り時に店舗で支払いを行う必要がある。店舗で商品代金を支払った後、送料を負担すれば自宅への配送も可能。オンラインショッピングのようにアプリで商品を見ることができる。

ヨドバシカメラが最大20%のポイント還元セール、1月20日までセール期間を延長

特別ポイント還元セールは、通常10%のポイント還元対象商品について、セール期間中は13%ポイント還元するというもの

大塚家具、中国向けECなど見据えて家具販売大手と業務提携に合意

中国の家具販売大手Easyhome社と業務提携、資本提携も検討している

「Anker」初の常設店、アンカー・ジャパンが都内にオープン

売上高100億円の目標達成めざしリアル店舗の売り場も強化

イオンもEC商品の店舗受取を本格スタート、イオンリテールの約400店舗で実施

これまで一部店舗で実施していた店頭受取サービスを約400店舗に拡大

アパレルのパル、ネット通販が好調。EC売上は37%増の68億円（2018年中間期）

直近の2018年3～8月期（中間期）のEC売上高は前年同期比37.5%増の68億5400万円

有力ファッション企業が相次ぎショップスタッフのコーディネート投稿＋ECをスタート

ファッションコーディネート投稿システム「STAFF START」の導入が進んでいる

売上低迷の島忠がEC強化などの構造改革、3年で269億円を投資

EC関連では、家具やホームファッション商品のEC・ネットマーケティングの体制を整備する

エディオンがPB商品を投入へ、新規需要の創出・開拓を狙う

2018年度中に冷蔵庫や電子レンジなど12品目を発売

東急電鉄がEC強化、「東急ベル」が地域特化のECサービス

東急線沿線にある小売店などの商品を販売するほか、東急ストアや東急百貨店のギフトECを行う

EC売上高120億円めざす西松屋、関西に2拠点目のEC専門物流センター

午前中の注文を当日中に発送するほか、顧客が同時に注文した商品の一括発送も可能

西松屋、5年後にEC売上高120億円の中期目標を設定

ECモールへの新規出店による販売チャネルの拡充や、リアル店舗と同様の品ぞろえをめざす

ヴィレッジヴァンガードのEC売上は8億円、19年6月期は12億円を計画

連結売上高におけるEC比率は2.45%

ドンキが挑む「宅配ロッカー」「フリースペース」を使った新しい買い物体験とは？

フリースペースや宅配ロッカーの利用者の来店促進効果も見込んでいる

しまむらの「ZOZOTOWN」出店は「自社EC展開を見据えノウハウを学ぶ」ため

しまむらがネット通販のスタートで「ZOZOTOWN」に出店するのは、ECに関するノウハウを獲得することや、新たな顧客層の獲得が狙い

ムラサキスポーツがEC拡大に本腰、実店舗連動の公式アプリをリリース

今後、顧客がフォローした店舗からのプッシュ通知が届く機能を追する計画

日本トイザらスが「ZOZOTOWN」に出店、初のアパレル専門サイトを展開

プライベートブランドを含む子供服やベビー服、肌着、靴、マタニティウェアなどを販売する

丸井グループ、ECアプリ「BASE」の常設店舗を渋谷にオープン

ネットショップ向けのレンタルスペースとして展開し、「BASE」で販売している商品を常設店でも販売する

EC売上150億円めざす青山商事が進める3つのデジタル施策

今期は「AI（人工知能）活用を視野に入れたマーケティング・オートメーション化」に取り組む。

ユナイテッドアローズのEC売上は235億円で16.4%増（18/3期）、EC化率は3割めざす方針

EC比率は18.3%で、2017年3月期と比べて1.6ポイント上昇している

【EC向け支援】人が集まる商業施設でのポップアップストア出店のサポートサービス

ポップアップストアの出店方法やイベント展開のノウハウを提供する

EC売上100億円を突破したアパレルのパル、店舗スタッフ起点のオムニを本格始動

「ZOZOTOWN」経由の売り上げが前期の1.7倍以上に増えたほか、自社ECサイトの売り上げも約1.5倍に拡大

ABCマートがスマホアプリを刷新、店舗とECのポイントを統合

IR情報によると、ネット通販売上高は毎年30%以上で成長。EC化率は単体売上高の5%弱で、80億～90億円規模とみられる

イオンが「デジタルシフト」を加速――米ベンチャーへ出資、デジタル事業担当を新設

イオンは2020年に向けた中期経営方針でデジタルシフトの加速を掲げている

日本トイザらス「米国事業の清算の影響は受けない」

実質的な親会社であるトイザらス・アジア・リミテッドが、通常通り店舗を運営すると発表した

AI活用した無人店舗「モノタロウ AI ストア」をモノタロウがオープン

スマホのカメラで商品バーコードを読み取りオンラインで決済する

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