オンワードがECと連動した実店舗「オムニチャネル対応複合ストア」

オンワードホールディングスはECサイトと連動した新たな店舗を郊外立地の商業施設などに展開する。新たな顧客接点を創出するのが目的。

「オムニチャネル対応複合ストア」と位置付け、2021年2月期までに数店舗をスタート。2022年2月期までには数十店舗規模に拡大する予定。

オンワードホールディングスが発表した2020年3-8月期（中間期）連結決算によると、グループ（ECを運営している国内事業会社）のEC化率は35.3%で、EC売上高は196億9400万円（前年同期比38.0%増）。オンワード樫山単体ではEC化率は39.3%、売上高は144億1900万円（同44.2%増）。

なお、オンワード樫山単体の自社EC比率は94.7%、ECを運営している国内事業会社は91%。
オンワード樫山単体で見ると、中間期売上高の構成比はECが39％、百貨店が35％、ショッピングセンターその他が25％と、初めてECが百貨店を上回った。

専用商品の開発やオンライン販促の強化などで2021年2月期連結決算ではEC売上高は500億円規模の実現をめざしており、コロナ禍でECチャネルの重要度が増している。

Withコロナ、アフターコロナを見据え、ニーズが高まっているECサイトと連動した「オムニチャネル対応複合ストア」を展開することで、新たな顧客の開拓につなげる。