管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など

管理職層の57.4%がショート動画を視聴し、ニュースやビジネス情報の収集にも活用。視聴プラットフォームは「YouTubeショート」が最多。

鳥栖 剛[執筆]

10:00

PR支援を手がけるベクトルはこのほど、全国の企業における部長クラス以上の管理職層300人を対象に「ショート動画に関する意識調査」を実施し、その結果を公表した。ショート動画は娯楽用途にとどまらず、ビジネス分野や最新ニュースなど意思決定に関わる情報収集にも活用されている実態が判明。視聴後には27.4%が「商品・サービスの購入」「サービスの利用」などの行動を起こした経験があることもわかった。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
管理職層の57.4%がショート動画を視聴、ニュースやビジネス情報の収集に活用

普段利用するSNSはYouTubeが最多

管理職層が普段利用しているSNSは「YouTube」(243人)が最多。次いで「Instagram」(176人)、「X(旧Twitter)」(131人)、「Facebook」(124人)、「TikTok」(78人)と続いた。「利用していない」という回答者はいなかった。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
普段利用するSNSはYouTubeが最多

主要SNSは「毎日利用」が最多

利用頻度については、TikTok、YouTube、Instagram、X、Facebookのいずれも「毎日利用」が最も多い結果となり、各プラットフォームで「毎日利用」が50人以上となった。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
主要SNSは「毎日利用」が最多

利用目的は娯楽が最多、「最新ニュース」「業界トレンド」も上位

SNSの利用目的は「趣味・娯楽」(220人)が最多だった。一方で「最新ニュースの取得」(148人)、「業界トレンドの情報収集」(81人)も上位に入り、情報収集の手段としても活用されていることがうかがえる。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
利用目的は娯楽が最多、「最新ニュース」「業界トレンド」も上位

ショート動画は57.4%が視聴、YouTubeショートが中心

ショート動画の視聴状況は、「よく見る」(23.7%)と「ときどき見る」(33.7%)の合計で57.4%となり、管理職層の約6割がショート動画を視聴していることがわかった。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
管理職層の約6割がショート動画を視聴

視聴プラットフォームは「YouTubeショート」(157人)が最多で、「Instagramリール」(109人)、「TikTok」(57人)と続いた。日常的に利用しているSNS上でショート動画を視聴する傾向が強い。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
プラットフォームは「YouTubeショート」が最多

視聴ジャンルはビジネス関連も一定数

ショート動画でよく視聴されるコンテンツジャンルは、趣味(159人)やグルメ(103人)などの娯楽系が多かった。一方で、時事ニュース(72人)、ビジネス(40人)、キャリア(23人)といった分野も一定数あり、ベクトルでは「短時間で要点を把握できるショート動画が、意思決定者の情報インプット手段として評価されている可能性がある」としている。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
視聴ジャンルは時事ニュース、ビジネス、キャリアも一定数

視聴後に27.4%が購入・サービス利用などの行動

ショート動画の視聴後の行動については、27.4%が視聴をきっかけに何らかの行動を起こしたと回答。具体的には「商品・サービスの購入」「サービスの利用」などが挙がった。

管理職層の約6割がショート動画を視聴、約3人に1人視聴後に「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など
27.4%が視聴後に購入・サービス利用などのアクション

ベクトルでは、ショート動画に関する理解や知見を体系的に蓄積・発信することを目的に、調査機関「ベクトルショート動画ラボ」を設立。企業のコミュニケーション活動やマーケティング戦略に活用できる情報提供を進めるとしている。今後も継続的に調査・分析を行い、トレンドや市場動向を共有していく方針だ。

調査概要

  • 調査主体:ベクトル
  • 調査対象:全国20〜69歳男女の管理者層(部長クラス、経営層、代表取締役)
    サンプル数:300
  • 調査時期:2025年12月
  • 調査手法:インターネット調査
  • 調査委託先:楽天インサイト

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