消費者の5割超が「買いたいものは全てモバイルで買うことができる」【アドビ調査】

アドビがスマートフォンを所有する1000人の消費者に対し行ったモバイル利用に関する意識調査「Mobile Marketing Research 2019」によると、「買いたいものは全てモバイルで買うことができる」と53%が回答した。

消費生活において、PCや実店舗よりモバイルを使うことが多い行動は、配送状況の確認（50%）、レストラン予約（43%）、電化製品購入前の調査（40%）、購入したい服の検索（34%）、返品・交換の手配（33%）、出前の注文（30%）。

食料品の買い出し（55%）や銀行の利用（35%）では、他の手段と比べて実店舗で行うことが多く、モバイル利用の余地がある可能性があるとしている。

モバイルアプリとモバイルWebサイトについて

アドビのよると、日本の消費者は平均10本未満の小売系アプリ（SNSやゲームを除く）をモバイルデバイスにインストールしているという。中でも、モバイル用サイトよりもモバイルアプリの利用を好むのは、銀行のサービスを利用する時（36%）が最多。購入したい服を探す時（33%）、タクシーの配車を依頼する時（30%）が続いた。

同じブランドを繰り返し利用する場合や、特別なオファーやお知らせを受け取りたい場合ほど、モバイルアプリを活用する傾向があることが読み取れるとしている。

また、回答者の40%が、企業とやり取りをする際、モバイルWebサイト（15%）よりモバイルアプリを好むと回答した。

「Mobile Marketing Research 2019」は、アドビが調査会社であるAdvanisに委託し、米国、英国、フランス、ドイツ、ANZ（オーストラリアおよびニュージーランド）、インド、ブラジル、メキシコ、日本で実施した調査で、スマートフォンを所有している成人消費者を対象に実施した。調査データは、2019年1月2日から2019年1月10日にかけて収集した。