EC売上50億円をめざす「SHOE PLAZA」「東京靴流通センター」のチヨダ、「au PAYマーケット」に出店

「東京靴流通センター」「SHOE PLAZA」など靴販売を手がけるチヨダは2027年2月期にEC事業売上高50億円を掲げ、EC強化を進めている。7月にはKDDIグループのECモール「au PAYマーケット」に「SHOE PLAZA au PAY マーケット店」をオープンした。

「SHOE PLAZA au PAY マーケット店」のトップページ（画像は編集部がキャプチャ）

チヨダはEC事業の強化を進めており、今回の「au PAYマーケット」新規出店もその一環。2027年2月期のEC事業売上計画として50億円を掲げており、2024年2月期では営業区分別「EC・その他」の伸長率は143.2％で同期のEC売上高は約15億円だった。2025年2月期の重点施策においても、売チャネル拡大によるEC事業のブラッシュアップをあげている。

2026年2月期にはEC売上高30億円を突破する計画（画像はチヨダのIR資料から編集部がキャプチャ）

チヨダは自社サイト「kutsu.com」のほか、ECモールでは「楽天市場」で「靴チヨダ」「東京靴流通センター」「SHOE PLAZA」の3店舗、Amazon、ZOZOTOWN、ロコンド、Yahoo!ショッピング、マルイウェブチャンネル、auPAYマーケットでそれぞれで「SHOE PLAZA」を展開している。

チヨダは、Ponta会員を基盤に持つ「au PAY マーケット」出店で、自社ブランドのファン獲得と売上アップを図る。取り扱いブランドは、手を使わずに簡単に履ける「CEDAR CREST スパットシューズ」、防水など高機能・高品質のビジネスシューズ「HYDRO-TECH（ハイドロテック）」、働く女性を応援するパンプス「fuwaraku（フワラク）」といったプライベートブランドを皮切りに順次拡大していく予定。

現在のEC事業の課題は「店舗に合わせた商品MDによる客層の同質化と売上の伸び悩み」としており、EC独自施策と店舗連携の両面から解決を図る。MD見直しによる若年層の獲得として、サイト別EC顧客の購買特性に合わせた見直しなど、サイト別に品ぞろえと販売方法の最適化を進める。

OMOも推進しており、11月にはEC会員と店舗アプリ会員の顧客ID統合を計画。会員数は2025年2月期で350万人、3年後には500万人をめざす。ポイントの相互利用とオムニチャネル化推進により、クロスユース率の改善を図る。

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