EC企業の課題は「売上に直結した施策」「デジマ対応の全社的な組織改革」

インフルエンサーマーケティングを手がけるリデルは9月29日、EC事業者が抱えているマーケティングの課題に関するアンケート調査の結果を公表、「売上に直結した施策を探している」「デジタルマーケティングに対応した組織改革が進まない」といった声があがっている。

マーケティング全般における課題の上位には、「売上に直結した施策を模索している」（24.1%）、「デジタルマーケティングに対応した全社的な組織改革が進まない」（22.2%）、「専門領域の人材育成が間に合わない」（13.0%）、「予算の確保が難しい」（11.1%）といった悩みが並んだ。

課題の解決策の1つとして、インフルエンサーマーケティングは効果的か質問したところ、92.6%が「はい」と回答。新規顧客の開拓や若い層へのリーチに効果を期待する意見が多かったという。

「インフルエンサーマーケティングを検討するにあたって、懸念していることやリスクと感じることは何か？」という質問に対しては、「費用対効果が見込めるか」（26.2%）を選んだ割合が圧倒的に高い。

「商品の良さを狙いどおりに訴求できるか」（12.3%）、「効果的な期間設定や投稿内容がわからない」（12.3%）など、運用面を懸念する回答者が続いた。

インフルエンサーマーケティングは、SNSや動画投稿サイトなどで多くのフォロワーを抱える有名人に商品やサービスを紹介してもらうことで、認知拡大や販売促進を図るマーケティング手法。近年、EC業界でも活用が広がっている。

9月14日に開催された「ネット&スマートフォン・コマース」（ナノ・オプトメディア主催）でリデルの福田晃一CEOが講演。聴講した300人を対象に、マーケティングにおける課題や、その課題を解決するためにインフルエンサーマーケティングが有効と考えるか調査した。