食品通販で6割がSNS経由で利用経験あり。上位は「Instagram」「X（旧Twitter）」「LINE」

食品通販の消費者調査によると、購入のきっかけとしてSNSを利用する人が増加しており、また、食品通販の利用頻度そのものは減少傾向にあることがわかった。その他、調査結果からわかる動向を解説する

2024年1月12日 7:30

「おとりよせネット」を運営するアイランドが実施した食品通販に関するアンケート調査によると、SNSをきっかけに食品通販を利用する人は約6割だった。「Instagram」「X（旧Twitter）」「LINE」を情報源とする人が多い。

「おとりよせネット」のユーザーに対してアンケートを実施、374人が回答した。

「3か月に1回以上」（30％）が最多だった。「1か月に1回以上」は27％。前回調査との比較では5ポイント減で、ウィズコロナを経て食品通販の頻度が「3か月に1回」程度に落ち着いている人が多いようだ。

SNSをきっかけに「食品通販をした」経験者は約60％。食品通販の情報を得ているSNSは「Instagram」（43％）、「X（旧Twitter）」（41％）、「LINE」（39％）が上位を占めた。2022年との比較では「Instagram」が8ポイント、「LINE」が7ポイント伸長している。

「商品の説明」（51％）、「商品の画像」（46％）、「送料無料・ポイントなどの特典」（41％）、「口コミ」（35％）が上位にあがった。商品価格の重要度が下がり、「いいものであれば多少価格が高くても購入しよう」という、質にこだわる傾向が見られる。

1位が北海道、2位が沖縄県、3位が京都府、4位が福岡県、5位が鹿児島県だった。

旅行先として人気の地域やご当地の食材、名産品を味わえることが魅力になっているようだ。選択した理由には「美味しそうなものがあるイメージ」「旅行へ行った際に美味しいものがたくさんあったので、お取り寄せしてみたいと思った」「その地域ならではの特産品や生産物を求めているので」などがあがったという。

前回調査と比べて「自分へのご褒美」（4ポイント増）、「家族・友人・知人への贈り物」（3ポイント増）、「誕生日などの特別な記念日」（5ポイント増）などのニーズが高まっている。

アイランドは「コロナ禍を経て巣ごもり需要の反動や物価高による消費意欲の変化の影響により、普段の生活圏では購入しづらく、特別感をキーワードにしたものを食品通販で購入する傾向にあるのではないか」と分析している。

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