「おとりよせネット」を運営するアイランドは、ユーザーを対象に2022年の食品通販に関するアンケート調査を実施し、その調査結果を発表した。調査結果によると、SNSをきっかけに取り寄せ通販をしたことがある人は5割にのぼった。また、約6割がInstagramをきっかけにお取り寄せを経験したことがあることがわかった。
5割が“SNSをきっかけにお取り寄せ”経験
アンケート回答者のうち、SNSをきっかけにしてお取り寄せをしたことのある人は5割にのぼった。
InstagramやTwitterが“入り口”に
SNSをきっかけとした人の中で多かったのは「Instagram（58%）」「Twitter（54%）」だった。アイランドは「食品通販のマーケティングやプロモーションにおいてもより重要となってくる」と予想している。
利用拡大が期待されるお取り寄せは「ふるさと納税」？
今後活用してみたい食品通販は「ふるさと納税」が最も多く、61%にのぼった。
「ふるさと納税」、サスティナブルな商品、定期便など、食品通販のジャンルも多種多様な広がりがある。年々寄附者が高まっている「ふるさと納税」は、その中でも最多の支持を集めた。
食品通販では「訳あり商品」「お試しできる商品」が人気1位
2022年の食品通販の購買傾向は、「訳あり・お試しができる商品」が約4割にのぼった。
次いで「簡単調理系の商品」「解凍するだけの商品」も約3割となった。アイランドは「行動制限が緩和されたなかでも手軽に『お得にいろいろ試せる、ワクワク感やお楽しみ感もある』点が支持されているのではないか」と分析している。
購入目的は6割が「普段の食卓」
2022年の食品通販の購入目的は「普段の食卓」が最も多く、6割となった。行動制限が緩和されたなかでも在宅時間を楽しんだり、毎日の食事の手助けとして食品通販を活用している様子が伺える。
一方で「ご褒美」に関しては前回調査から16ポイント減になったという。アイランドは「巣ごもりニーズで特別感やご褒美系の商品は伸長していたが、人々の動きは活動的になって対面交流が増えてきたことが影響しているのではないか」と見ている。
調査概要
- 調査方法：「おとりよせネット」にてアンケートを実施
- 回答者詳細：【性別】男性26％／女性73％／回答しない1％。【年代】～20代：4％／30代：18％／40代：31％／50代：28％／60代以上：19％
- 有効回答数：493人※設問により回答数は異なる
- 実施期間：2022年10月7日～11月7日
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