東通メディアが通販・EC事業者（経営者・役員）105人に対して実施した「OMO施策に関する実態調査」によると、OMOへの取り組みについて「継続的な取り組みを行っている」と回答した割合は38.6%だった。
「取り組んでいないが、今後取り組む予定がある」が16.8%、「取り組みを開始したばかり」が15.8%。
「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した経営者・役員に取り組みの内容を聞いたところ、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6%、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6%、「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」が52.7%だった。
「今後、通販・EC事業者においてOMOの重要性が高まってくるか」という質問には、「非常にそう思う」が49.5%、「ややそう思う」が28.7%。約8割近くがOMOの重要性は高まってくると回答した。
OMOの重要性の高まりについて、「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した経営者・役員にその理由を聞いたころ、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」が57.0%、「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」が53.2%、「ECサイトへの支出が増加しているから」が51.9%だった。
調査概要
- 調査名称：OMO施策に関する実態調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2024年3月11〜14日
- 有効回答：OMOという言葉を理解している、通販・EC事業を行う経営者・役員105人
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