通販新聞

株式会社通販新聞社

日本唯一の通販市場の週刊専門紙です。通信販売業界の健全発展推進を編集ポリシーとし、物品からサービス商品全般にわたる通販実施企業の最新動向をもとに、各社のマーチャンダイジング、媒体戦略、フルフィルメント動向などを詳しくお伝えしています。また、通販実施企業と深い関わりを持つ商品納入業者、メーリング、コンピュータ、テレマーケティング、物流などの各業界の動向、さらには行政・関連団体の動向と通販業界の抱える問題点・課題についても逐次お伝えしています。

誌面構成は8面建て。様々な特集企画、通販企業の動向、「売り場」(媒体)の研究(カタログ、DM、テレビ・ラジオ、実店舗、ネット、モバイル)、関連団体や省庁、関連法の動き、通販企業のフルフィルメントや通販企業の業務を支援する物流業者、コ-ルセンター企業のサービスや通販企業の商品政策などを各面で報道しています。

ウェブでは直近号の「通販新聞」から一部の記事をピックアップして、掲載していますが、本紙「通販新聞」ではサイト上では掲載していない通販実施企業様に役に立つ業界の様々な記事を掲載しています。ご興味のある通販企業様は是非ともご購読頂き、通販業界の最新の動向をお掴みください。

 

◆通販新聞について
  • 創刊:1983年2月5日
  • 発行:週刊(木曜発行、年間48回)
  • 配布方法:定期購読による郵送
  • 年間購読料:31,100円(送料、消費税を含む)
  • 発行元:株式会社通販新聞社(「通販新聞」はグループの宏文出版株式会社で1983年2月5日に創刊。その後「株式会社通販新聞社」として1991年に分社)

通販新聞 の執筆記事(人気順)

通販新聞ダイジェスト

大手通販ネットショップ売上ランキング ーECサイト会社のシェアは?

eコマース業界、通販企業の売上ランキングや大手ネットショップの一覧をお届けします。年々成長を続ける通信販売を行うEC企業についてまとめました。本紙姉妹誌「月刊ネット販売」で行った売上高調査「ネット販売白書」では、2017年度のネット販売実施企業上位300社の合計売上高が4兆556億円となった。前年調査の3兆6322億円に比べて11.7%拡大しており、前年に続きアマゾンジャパンが2位以下に大差をつけ
通販新聞2018/10/9 7:00183386
通販新聞ダイジェスト

【2017年版】EC売上高ランキングまとめ――1位Amazon、2位ヨドバシ、3位スタートトゥデイ

アマゾンジャパンが2位以下の企業を大きく引き離してトップとなり、ネット販売市場をけん引
通販新聞ダイジェスト

【2016年夏版】EC売上ランキングまとめ~300社の合計売上は約3.2兆円

2015年度のネット販売実施企業上位300社の合計売上高は約3兆2522億円、前年の2兆9380億円から10.7%拡大
通販新聞ダイジェスト

【ケフィア事業振興会問題】かぶちゃん農園が破産、被害はなぜ広がった?

新聞を中心とした通販広告を通じて集めた顧客のもとには月数回程度、多い時には週2回ほどさまざまな商品のオーナー募集のDMが送付されていた
通販新聞2018/10/22 6:0022391
通販新聞ダイジェスト

「PayPayモール」の出店条件や手数料は? ヤフーショッピングと何が違う?

ヤフーが2019年10月「PayPayモール」を新設する。ペイペイモールには「Yahoo!ショッピング」で上位の優良店または上場企業や一定の年商規模の大企業のみが出店できる。「ヤフーショッピング」と異なり、売上の3%の手数料が発生する。スマートフォン決済アプリ「PayPay」利用者向けのプレミアムモールという位置付けとなる。
通販新聞2019/8/7 8:00132264

通販新聞 の執筆記事(新着順)

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「どこで買うか」をユーザーが選択する時代に。再生素材の商品化などサステナビリティに取り組む通販・EC事例

環境に配慮した商品の開発・販売などサステナブルを意識した取り組みを行う企業が目立ち始めました。消費者の環境問題への意識が高まっており、「どこで買うか」を意識し、共感できる企業から商品を購入する消費者も増えています
通販新聞5/12 9:00470
通販新聞ダイジェスト

「ECの人材教育」「組織論」「キャリアステップ」などEコマース先生・川添氏がEC従事者へ伝えたいメッセージとは

ビジョナリーホールディングスでデジタル・EC領域、IT、新規事業を統括し、個人として複数企業へのアドバイザーなどを行うEコマース先生(従前はECエバンジェリストと称していた)・川添隆氏が語る「EC事業の在り方」「人材教育」「キャリアステップ」など
通販新聞ダイジェスト

アフィリエイター摘発の衝撃。狭まる「アフィリエイト広告」の包囲網

2021年3月17日に大阪府警が薬機法違反の疑いでアフィリエイターを書類送検しました。府警の動向や2020年7月の「ステラ漢方事件」を受け、事業方針転換や審査基準を厳しくする企業も出てきています
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広告業界に衝撃を与えた「ステラ漢方事件」から考えるWeb広告への問題意識

2020年7月に起きた「ステラ漢方事件」はWeb広告業界に衝撃を与えました。大阪府警はアフィリエイト・サービス・プロバイダ(ASP)への家宅捜索など、新たな事件捜査に着手しています
通販新聞3/4 9:0025436
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ZOZOのD2C事業「YOUR BRAND PROJECT」が好調な理由。カギはインフルエンサーの発信力

ZOZOが個人と共同でファッションブランドを作るD2C事業「YOUR BRAND PROJECT(ユアブランドプロジェクト)」が好調です。参加するインフルエンサーの発信力やブランド構築から制作まで自社内で行ったことがカギになっています
通販新聞1/28 9:002100

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