通販新聞

株式会社通販新聞社

日本唯一の通販市場の週刊専門紙です。通信販売業界の健全発展推進を編集ポリシーとし、物品からサービス商品全般にわたる通販実施企業の最新動向をもとに、各社のマーチャンダイジング、媒体戦略、フルフィルメント動向などを詳しくお伝えしています。また、通販実施企業と深い関わりを持つ商品納入業者、メーリング、コンピュータ、テレマーケティング、物流などの各業界の動向、さらには行政・関連団体の動向と通販業界の抱える問題点・課題についても逐次お伝えしています。

誌面構成は8面建て。様々な特集企画、通販企業の動向、「売り場」(媒体)の研究(カタログ、DM、テレビ・ラジオ、実店舗、ネット、モバイル)、関連団体や省庁、関連法の動き、通販企業のフルフィルメントや通販企業の業務を支援する物流業者、コ-ルセンター企業のサービスや通販企業の商品政策などを各面で報道しています。

ウェブでは直近号の「通販新聞」から一部の記事をピックアップして、掲載していますが、本紙「通販新聞」ではサイト上では掲載していない通販実施企業様に役に立つ業界の様々な記事を掲載しています。ご興味のある通販企業様は是非ともご購読頂き、通販業界の最新の動向をお掴みください。

 

◆通販新聞について
  • 創刊:1983年2月5日
  • 発行:週刊(木曜発行、年間48回)
  • 配布方法:定期購読による郵送
  • 年間購読料:31,100円(送料、消費税を含む)
  • 発行元:株式会社通販新聞社(「通販新聞」はグループの宏文出版株式会社で1983年2月5日に創刊。その後「株式会社通販新聞社」として1991年に分社)

通販新聞 の執筆記事(人気順)

通販新聞ダイジェスト

大手通販ネットショップ売上ランキング ーECサイト会社のシェアは?

eコマース業界、通販企業の売上ランキングや大手ネットショップの一覧をお届けします。年々成長を続ける通信販売を行うEC企業についてまとめました。本紙姉妹誌「月刊ネット販売」で行った売上高調査「ネット販売白書」では、2017年度のネット販売実施企業上位300社の合計売上高が4兆556億円となった。前年調査の3兆6322億円に比べて11.7%拡大しており、前年に続きアマゾンジャパンが2位以下に大差をつけ
通販新聞2018/10/9 7:00183386
通販新聞ダイジェスト

【2017年版】EC売上高ランキングまとめ――1位Amazon、2位ヨドバシ、3位スタートトゥデイ

アマゾンジャパンが2位以下の企業を大きく引き離してトップとなり、ネット販売市場をけん引
通販新聞ダイジェスト

【2016年夏版】EC売上ランキングまとめ~300社の合計売上は約3.2兆円

2015年度のネット販売実施企業上位300社の合計売上高は約3兆2522億円、前年の2兆9380億円から10.7%拡大
通販新聞ダイジェスト

【ケフィア事業振興会問題】かぶちゃん農園が破産、被害はなぜ広がった?

新聞を中心とした通販広告を通じて集めた顧客のもとには月数回程度、多い時には週2回ほどさまざまな商品のオーナー募集のDMが送付されていた
通販新聞2018/10/22 6:0022391
通販新聞ダイジェスト

【2020年版】EC売上ランキング1位はアマゾン。2位はヨドバシ、3位はZOZO、4位はビックカメラ、5位はユニクロ

通販新聞の姉妹誌「月刊ネット販売」で2020年に実施した売上高調査「ネット販売白書」によると、1位はアマゾンジャパンで1兆7443億円、2位位はヨドバシカメラで1385億5900万円、3位はZOZOで1255億1700万円、4位がビックカメラで1081億円、5位がユニクロで832億円だった
通販新聞2020/10/7 8:0063424

通販新聞 の執筆記事(新着順)

通販新聞ダイジェスト

ベルーナ安野社長が語る「2021年3月期の振り返り」「今後の成長戦略」

ベルーナの安野清社長が語る業績が好調な理由と今後の戦略
通販新聞7/29 8:30330
通販新聞ダイジェスト

カタログ通販大手「ベルーナ」が好調な理由&「衰退産業」を攻める成長戦略

ベルーナの安野清社長は、「呉服業界はサンセット・インダストリー(衰退産業)なので、参入企業がない。逆に言えば伸ばす余地はある」と説明する
通販新聞7/28 8:302360
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アドネットワークで進み始めた広告健全化の動き。薬機法改正を見据えた業界動向&ポップインの取り組みまとめ

顕在化したアフィリエイト広告を中心とした不適切な広告の増加や8月に施行される改正薬機法の影響を受け、ネット広告業界が市場の健全化に動き始めています
通販新聞6/29 8:0019221
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アフィリエイト広告規制はどうなる? 執行例などにみる表示責任の議論と解釈&消費者庁に聞く検討会立ち上げの目的

消費者庁がアフィリエイト広告規制を検討しています。広告表示の責任を負うべき「表示主体者」定義の整理や検討会の議論結果によっては、法改正につながる可能性も排除していません
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「どこで買うか」をユーザーが選択する時代に。再生素材の商品化などサステナビリティに取り組む通販・EC事例

環境に配慮した商品の開発・販売などサステナブルを意識した取り組みを行う企業が目立ち始めました。消費者の環境問題への意識が高まっており、「どこで買うか」を意識し、共感できる企業から商品を購入する消費者も増えています
通販新聞5/12 9:00480

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